アンケート

2016年度のタブレット端末市場は866万台、2017年度は897万台へ―ICT総研調査

2017年6月8日 11時27分更新

表1.タブレット端末の国内出荷台数予測(年度ベース)

 株式会社ICT総研は6月8日、タブレット端末市場に関する調査結果をまとめた。日本のタブレット端末市場は、2013年度に713万台、2014年度に919万台へと大きく成長してきたが、2015年度以降は市場規模の縮小が続いている。ICT総研の調査によると2015年度895万台、2016年度866万台となり、2年連続で出荷台数が減少した。スマートフォンの普及によりタブレット端末の新規需要そのものが減退していることに加え、携帯電話キャリアのLTEモデルの販売がやや伸び悩んだことなどが挙げられる。

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MVNO「格安SIM」契約数、2017 年末には990万契約へ、拡大続く―ICT総研調査

2017年6月2日 11時00分更新

表1.MVNO「格安SIM」利用者シェア

 株式会社 ICT総研は6月2日、2017年 MVNO格安SIMの市場動向調査の結果をまとめた。総務省主導によるSIMロック解除の流れを受けて参入事業者数が668社に上るなど、普及初期から普及拡大期に移っているMVNO格安SIMについて、市場実態や利用動向の把握を目指している。10,703人に対するWebアンケートのうち、格安SIM利用者1,024人の回答結果を元にした利用者シェアや顧客満足度の実態把握に加え、「格安SIM」契約数の市場規模についても推計されている。

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スマホの月額利用料金、大手3キャリアユーザーは平均7,876円、格安SIMユーザーは平均2,957円に 

2017年3月17日 13時18分更新

 MMD研究所は、15歳以上の携帯電話(大手キャリアユーザー n=335、格安SIMユーザー n=321、フィーチャーフォンユーザー n=315)を所有する男女971人を対象に「2017年携帯電話の利用料金に関する調査」を実施し、その調査結果を発表した。  15歳以上の携帯電話(大手キャリアユーザーn=335、格安SIMユーザーn=321、フィーチャーフォンユーザー n=315)を所有する男女1, …

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LINEモバイル、サービス開始半年間の実績と今後の展開を発表

2017年3月15日 14時07分更新

 LINEモバイルは、MVNO事業のサービス開始半年間の実績・利用動向と今後の展開について発表した。「LINEモバイル」におけるサービス開始半年間の実績・利用動向は、「申し込み件数」と「平均月額基本利用料」ともに成長している。2016年10月と2017年2月の月別の「週次平均申込完了件数」を比較すると約2.4倍となったことに加え、月間申込完了件数ベースでの「平均月額基本利用料」は1,290円(2016年10月)から1,600円(2017年2月)へと成長を続けている。

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ニュースアプリの利用者は16年度末に4,093万人、19年度末には5,410万人へ―ICT総研調査

2017年3月3日 10時59分更新

表1.モバイルニュースアプリ/モバイルWebニュース利用者数

 株式会社 ICT総研 (東京都千代田区)は3月3日、2017年 モバイルニュースアプリ市場動向に関する調査結果をまとめた。同調査は、ニュースサイト運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー4,411人へのWebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析している。
 スマートフォン、タブレット端末などの普及に伴い、モバイルニュースアプリの利用者が急拡大している。新聞・雑誌などの紙媒体から、パソコン上でのニュースサイト閲覧へと利用者が移行し、現在ではモバイル端末上でのニュースコンテンツ利用が主流となってきたようである。

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モバイル回線の下り速度36.17Mbpsで「ソフトバンク」が総合トップ ―イード調べ―

2017年2月6日 15時15分更新

 イードは、通信速度測定サービス『RBB SPEED TEST』の測定データを集計し、実測値が速かったサービスを表彰する『RBB SPEED AWARD 2016』を発表した。  『RBB SPEED AWARD 2016』は、通信速度測定サービス「RBB SPEED TEST」のユーザーが1年間に測定したデータを集計し、部門ごとに実測値(下り速度)の平均が速かったサービスを表彰するもので、今回が …

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LINEモバイルがサービス開始3ヶ月の利用動向を公開、「コミュニケーションフリープラン」の利用割合が増加

2016年12月22日 13時56分更新

 LINEモバイルは、同社が運営するMVNO事業「LINEモバイル」において、サービス開始3ヶ月(2016年9月5日~11月30日)の利用動向を公開した。    契約者と利用者の年齢分布では、契約者は利用者と比較して10代~60代まで幅広く分布している一方で、契約者・利用者ともに30代後半~40代前半が多い傾向にある。自分が利用するスマートフォン以外に、周囲の人とのコミュニケーションツール=両親や …

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有料動画配信サービス利用者数は2016年に1,160万人、2019年には1,730万人に拡大へ ――ICT総研調査

2016年11月11日 10時44分更新

表1.有料動画配信サービス利用者数 需要予測

 株式会社 ICT総研 (東京都千代田区)は11月11日、「2016年 有料動画配信サービス利用動向に関する調査」の概要をまとめた。
 インターネット上の有料デジタルコンテンツを一定額で利用できるサービスが増加している。ここ数年でコミック、書籍、雑誌、音楽、映画などの多くが定額制見放題で利用できるようになってきた。
 有料動画サービスの多くは、かつては1本あたり数百円程度で視聴できるペイパービュー(PPV)方式が中心だったが、月額1,000円以下で大量の動画を見放題で提供する「定額見放題」サービスの利用者も急増してきた。

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2016年度公衆無線LAN利用者は4,309万人に、2019年度には6,368万人へ、訪日外国人利用も1,000万人突破 ―ICT総研調査

2016年9月13日 10時23分更新

表1.公衆無線LANサービス利用者数予測

 株式会社 ICT総研 (東京都千代田区)は9月13日、公衆無線LANサービス(Wi-Fiサービス)市場に関する調査結果をまとめた。公衆無線LANサービスの2016年度利用者数は4,309万人、そのうち個人利用者は2,914万人、ビジネス利用者は371万人、訪日外国人利用者は1,024万人となる。2017年度には18%増の5,074万人に拡大する見通しで、個人利用者だけでも3,393万人に達する勢いだ。今後も利用者数は毎年600~700万人程度のペースで伸び続け、2018年度には5,733万人、2019年度には6,368万人に達すると予想する。

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国内SNS利用者2016年末に6,872万人へ、LINE利用率は72%、Instagramとともに利用増―ICT総研調査

2016年8月16日 12時25分更新

表1.日本おけるSNS利用者数

 株式会社 ICT総研 (東京都千代田区)は8月16日、2016年度のSNS利用動向に関する調査結果をまとめた。日本国内におけるSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)の利用者(アクティブユーザー)は年々増加しており、2016年末には6,872万人に達する見込みだ。2015年末の国内ネットユーザーは9,943万人と推定されるが、SNS利用者はそのうちの65.3%にあたる6,488万人だった。2016年の年間純増者数は384万人となる見込みで、1ヶ月平均で約32万人の利用者が増加を続けている。

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