サービス市場

定額制音楽配信サービス利用者数 20年末に2,270万人へ拡大も、無料系サービスが普及阻害―ICT総研調査 

2018年4月13日 11時11分更新

表1.定額制音楽配信サービス利用者数 需要予測

 ICT総研は4月13日、「2018年 定額制音楽配信サービス利用動向に関する調査」の概要をまとめた。同調査は、定額制音楽配信サービス運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー4,012人へのWebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したものである。アンケート実施時期は2018年4月9日~4月11日。

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定額制音楽配信サービス利用率は2.2ポイント増、スマートスピーカー保有率は7.4%―インプレス総合研究所調べ

2018年3月30日 12時56分更新

 インプレス総合研究所は、定額制音楽配信サービス(サブスクリプションサービス)の利用実態調査を実施し、その調査結果を発表した。 調査は、2018年3月5日~3月9日にかけて、スマートフォン上でのウェブアンケートにより実施された。調査対象20,271人に対して定額制音楽配信サービスの利用状況を調査し、現在利用していると回答した人に対して詳細な利用実態を調査している。有効回答数は1,300人。     …

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MVNOのメイン利用が10%超え、シェア1位は「楽天モバイル」―MMD研究所調べ

2018年3月13日 11時18分更新

 MMD研究所は、15歳~69歳の男女44,541人を対象に2018年2月16日~2月22日の期間で「2018年3月格安SIMサービスの利用動向調査」を実施した。    メインで利用している携帯電話・スマートフォンの通信事業者を聞いたところ、「docomo(32.5%)」「au(28.0%)」「SoftBank(22.1%)」と大手3キャリアを合わせると82.6%となり、2017年3月の同様の調査 …

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64.9%の親が「子どもにスマートフォンを持たせる際、心配」と回答ーMMD研究所調べ

2018年1月29日 10時40分更新

 MMD研究所は、2018年1月12日~1月18日に、中高生の子どもにまだ携帯電話を持たせていない親1,003人を対象に「親と高校生のスマートフォン利用に関する意識調査」を実施し結果を発表した。

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「格安SIM」契約数が1,000万件突破、総務省がデータ公表 

2017年12月26日 17時34分更新

 総務省は、2017年度第2四半期(9月末)の電気通信サービスの契約数およびシェアについて取りまとめ、データを公表した。携帯電話の契約数は1億6,534万(前期比+0.8%、前年同期比+3.4%)、移動系通信(携帯電話・PHS・BWA)の契約数は1億6,929万(前期比+0.6%、前年同期比+2.7%)となった。

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有料動画配信サービス利用者数、2017年は1,440万人、2020年には2,000万人突破の見通し―ICT総研調査

2017年12月13日 11時08分更新

表1.有料動画配信サービス利用者数 需要予測

 株式会社ICT総研は12月13日、「2017年 有料動画配信サービス利用動向に関する調査」の概要をまとめた。同調査は、動画配信サービス運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー4,405人へのWebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したものとなっている。

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スマートスピーカー市場、2025年に2017年度見込比9.2倍の165億円に―富士経済調べ

2017年11月20日 12時07分更新

 総合マーケティングビジネスの富士経済は、今後拡大するとみられる住宅分野、業務分野、エネルギー分野におけるAI技術を搭載した機器やAI技術を活用したサービスの国内市場を調査し、スマートスピーカーの市場が、2025年度に、2017年度見込み比9.2倍の165億円になるとの予測を発表した。    発表された報告書では、機器本体に専用のAIチップを搭載し、音声認識、自然言語処理、画像認識、映像認識、デー …

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国内SNS利用者数は2019年末に7,732万人へ拡大、利用率76.7%に―ICT総研調査

2017年10月11日 14時26分更新

表1.日本におけるSNS利用者数

 株式会社ICT総研は10月11日、2017年度のSNS利用動向に関する調査結果をまとめた。同調査は、SNS運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー4,196人へのwebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したものである。

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日本カーソリューションズとNTTコミュニケーションズがAIを活用し、運転の安全性を自動検知することに成功

2017年10月3日 13時09分更新

 日本カーソリューションズ株式会社(NCS)とNTTコミュニケーションズ株式会社は、AI技術「ディープラーニングによる物体検出アルゴリズム」を用いて、ドライブレコーダーの映像から道路標識などを抽出し、センサーデータ(速度)と組み合わせることで、「車両が道路標識などにより一時停止すべきことが指定されている場所で、一時停止しなかった事象」を検知するアルゴリズムを確立した。

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公衆無線LANサービス、2017年度の利用者は5,046万人、2020年度には27%増の6,418万人に―ICT総研

2017年9月22日 14時59分更新

表1.公衆無線LANサービス利用者数予測

 ICT総研は、公衆無線LANサービス(公衆Wi-Fiサービス)市場に関する調査結果をまとめて発表した。同調査は、公衆無線LANサービス事業者、関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー42,983人へのWebアンケート調査の結果などをまとめて分析したものとなっている。

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