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ドコモ、dポイントで投資体験、ロボアドバイザーによる資産運用サービス「THEO+ docomo」も提供開始

2018年5月18日 12時15分更新

 NTTドコモは、お金のデザインとの提携により、dポイントを利用して投資体験ができるポイント投資サービスの提供を開始した。また、お金のデザインが提供する、ロボアドバイザーによる自動運用で、少額から資産運用ができるサービス「THEO+[テオプラス]docomo」の取扱いも開始した。    ポイント投資は、dポイントクラブ会員の方なら誰でも利用できるdポイントを活用した投資体験サービス。dポイントクラ …

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ドコモ、AIエージェントサービス「my daiz」提供開始、吉澤社長「いよいよ本格始動」

2018年5月18日 11時34分更新

 NTTドコモは、日々の生活で必要とする情報やサービスを、適切なタイミングでドコモやパートナー企業から提案するAIエージェントサービス「my daiz(マイデイズ)」を5月30日より提供すると発表した。

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ドコモ、無料で利用できる「dヘルスケア」アプリ提供開始 

2018年5月16日 09時22分更新

 NTTドコモは、健康やダイエットに役立つコンテンツが月額500円(税抜)で使い放題となる「dヘルスケア」について、無料で利用できるアプリの提供を開始した。「dヘルスケア」アプリは、日々の歩数や体重をグラフで手軽に管理することができるアプリ。

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モバイルニュースアプリ利用者数、2017年度末に4,683万人、2020年度末には5,630万人へ―ICT総研調べ

2018年5月9日 18時26分更新

表1.モバイルニュースアプリ・モバイルWebニュース利用者数

 株式会社ICT総研は5月9日、「2018年 モバイルニュースアプリ市場動向調査」の調査結果をまとめた。同調査は、ニュースサイト運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー4,036人へのWebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したものとなっている。

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NTTグループ、海賊版3サイトのブロッキング実施へ、疑問視する声も

2018年4月24日 16時51分更新

 NTTコミュニケーションズ、NTTドコモ、NTTぷららの3社は23日、サイトブロッキングに関する法制度が整備されるまでの短期的な緊急措置として、海賊版3サイトに対してブロッキングを行うと発表した。準備が整い次第実施するとしている。対象となるのは「漫画村」「Anitube」「MioMio」の3サイト。

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定額制音楽配信サービス利用者数 20年末に2,270万人へ拡大も、無料系サービスが普及阻害―ICT総研調査 

2018年4月13日 11時11分更新

表1.定額制音楽配信サービス利用者数 需要予測

 ICT総研は4月13日、「2018年 定額制音楽配信サービス利用動向に関する調査」の概要をまとめた。同調査は、定額制音楽配信サービス運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー4,012人へのWebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したものである。アンケート実施時期は2018年4月9日~4月11日。

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ソフトバンク「スポナビライブ」提供終了へ、「DAZN」がコンテンツ引き継ぎ 

2018年2月9日 11時42分更新

 スポーツ・チャンネル「DAZN」を提供するPerform Groupと、スポーツのライブ中継が見放題のサービス「スポナビライブ」を提供するソフトバンクは、「スポナビライブ」で提供するコンテンツを、2月9日からPerform Groupが「DAZN」で提供することについて合意した。

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KDDI、JR東日本 国内初!「5G」と「VR」で上野駅から南三陸のリアルタイムコミュニケーションが可能に

2018年1月25日 16時55分更新

 KDDIは、東日本旅客鉄道株式会社の協力のもと、2018年1月25日から1月27日の期間中、上野駅で実施される地域再発見プロジェクト「宮城産直市」にて「南三陸さんさん商店街へ瞬間移動。au 5Gで現地体感イベント」を開催すると発表した。

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ドコモ、5G時代を想定した新たなスポーツ観戦スタイルを具現化「ARライブ映像視聴システム」を開発

2017年12月21日 16時15分更新

 株式会社NTTドコモは、スマートグラス上に投影されているコンテンツを、手の動きで自由な位置に動かしたり、動かしたコンテンツの表示位置に応じて大きさを変えて視聴することができる「ARライブ映像視聴システム」を開発したことを発表した。

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有料動画配信サービス利用者数、2017年は1,440万人、2020年には2,000万人突破の見通し―ICT総研調査

2017年12月13日 11時08分更新

表1.有料動画配信サービス利用者数 需要予測

 株式会社ICT総研は12月13日、「2017年 有料動画配信サービス利用動向に関する調査」の概要をまとめた。同調査は、動画配信サービス運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー4,405人へのWebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したものとなっている。

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