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・2014年度末の公衆無線LAN 利用者は前年度比33％増の2,278万人
・2018 年度末にはサービス利用者が4,073万人に拡大
・スマートフォンユーザーの過半数（56％）が公衆無線LAN サービスを利用
・無線LAN対応のモバイル情報端末は2017年度に5,159万台へ

　
　
　4月16日、ICT総研は「2015年公衆無線LAN サービス利用者動向調査」の結果を発表した。

　調査によると、2014年度末での公衆無線LANサービス利用者数は前年度比33％増の2,278万人に達している。その内訳は個人利用者が1,987万人、ビジネス利用者は291万人。
今後も毎年400～500万人程度のペースで伸び続けるとしており、2016年度には3,000万人を突破、2018年度には4,000万人を超えると予想されている。

　またICT総研が実施したWebアンケート調査によると、アンケート回答者4,412人のうち公衆無線LANサービスを利用していると回答したのは全体の36.1％にあたる1,592人に。このうちスマートフォンユーザーに限ると、スマートフォンユーザーの56.1％が公衆無線LANサービスを利用していると回答している。スマホ契約数は6,000万件を突破し、ユーザーはキャリアの公衆無線LANサービスに加入することが多いため、今後も公衆無線LANサービスの契約数は増え続けると予想されている。

　スマートフォンなどのWi-Fi通信機能が備わっているモバイル情報端末の出荷台数は伸び率が鈍化しているものの、台数ベースでは増加し続けている。2012年度に出荷台数4,455万台であったが、2014年度に4,693万台と微増を重ねていっており、2017年度の年間出荷台数は5,159万台に達すると予測されている。

　訪日外国人旅行者や2020年の東京オリンピックに向けて、公衆無線LANは拡大の一途を辿っている。諸外国と比較するとまだまだ整っているとはいえないが、世界的にスマートフォンが普及している今、情報インフラとしてますますの整備が求められてくるだろう。

　なおリリースの詳細については以下を参照してもらいたい。
ICT総研：2015年 公衆無線LANサービス利用者動向調査