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　MM総研は、2017年暦年（2017年1月～12月）の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。総出荷台数は前年比1.4％増の863万台となり、2010年の出荷統計開始以来、初の前年割れを記録した前年から僅かながら回復した。
　携帯電話キャリアの3G/LTEネットワーク通信可能な「セルラータブレット」が市場をけん引し、特に大手キャリアが販売するAndroidタブレットが引き続き好調に推移した。一方、無線LAN通信のみを可能とする「Wi-Fiタブレット」は2013年をピークに4年連続で減少した。
　
　メーカー別出荷台数・シェアは Apple（シェア40％）が1位。日本でタブレット端末が登場した2010年から8年連続で1位を確保したが、2014年をピークに台数は3年連続で前年割れとなった。2017年のiPadは9.7インチ以上のモデルが中心となり、特に2017年3月に発売された第五世代iPad 9.7がセルラー／Wi-Fi共に従来モデルよりも手ごろな価格になったことが奏功して人気を集めた。
　
　以下、2位はHuawei、3位はLG、4位は富士通、5位はNECレノボの順となった。2位のHuaweiはドコモ向けタブレット、3位のLGはau向けタブレットが好調だった。
　

　
　MM総研は、今後のタブレット端末市場の回復に向けたポイントとして、キャリアの販売戦略次第にかかっていると分析。2018年にはiPhone／iPadやAndroidスマートフォン・タブレットに搭載されているクアルコムのチップセットを搭載した、Windowsタブレットが日本でも発売される見通しであり、タブレット市場拡大のポイントになるという見解を示している。