・2013年の小売分野のタブレット出荷台数は30万台
・売上額の2013年～2018年の年間平均成長率は4.9%、2018年には1,633億円と予測
IDC Japan株式会社は国内小売分野におけるタブレットソリューション市場について調査を行い、その結果を発表した。
これによると2013年の国内小売分野におけるタブレットの出荷台数は30万台、タブレットソリューション市場の売上額は1,284億円となった。（＊タブレットソリューション市場とは、タブレット本体、およびその導入に付随する付帯設備、アプリケーション、サービス、保守費用などを含む市場）
また2014年の売上額は1,338億円、2013年～2018年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は4.9％、2018年には1,633億円になると予測している。また小売分野におけるタブレットの出荷台数2014年の予測は32万台、2013年～2018年のCAGRは9.5％、2018年には47万台になると予測している。
IDCではタブレット導入の効果についても調査しており、国内小売分野で「業績が昨年より20％以上伸びた」と回答した企業は全体の3.7％だった一方、タブレットを導入し成果を得たと回答した企業の20.0％が「業績が昨年よりも20％以上伸びた」と回答するなどタブレット導入が業務効率を改善につながっているようだ。
資料がタブレット内に収納されており、タブレットでプレゼンする会社も増えてきた。印刷物が少なくなるだけでも効果はありそうだ。また最近は飲食店でもレジをタブレットで代用するところも増えている。単純にレジシステムの導入費用やリース料金がなくなることで、業種業態によっては簡単に「20%」程度の業務改善につながりそうだ。