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・携帯電話出荷台数は前年同期比12.7%減の737万台、スマートフォン出荷台数は同比24.6%減の492万台

・携帯電話全体、スマートフォン共にアップルがトップを維持するもシェアは前四半期を大きく下回った

・Xperiaシリーズの販売が好調なソニーが、スマートフォン市場で第2位に躍進

　
　
　IDC Japan株式会社は国内携帯電話、およびスマートフォン端末の2014年第2四半期（4～6月）の出荷台数を発表した。

　2014年第2四半期の国内携帯電話出荷台数（スマートフォンと従来型携帯電話の合計）は、前年同期比12.7％減の737万台、国内スマートフォン出荷台数は前年同期比24.6％減の492万台となり、共に前四半期に続き2四半期連続のマイナス成長となった。

　主な要因としては総務省指導により通信事業者の販売奨励金戦略が大幅に見直され、販売台数および出荷台数が大きく減少したことが挙げられる。　人気のiPhoneの出荷台数も前年割れの実績となった。

　ベンダー別シェアでは、アップルが7四半期連続で首位の座を維持したが、前四半期の48.0％から29.1％へと市場占有率は低下した。スマートフォンに特化したデータでも、アップルが首位を維持したが、前四半期の67.4％から当四半期は43.6％へと20ポイント以上シェアを低下させた。第2位にはNTTドコモ向けを中心に「Xperiaシリーズ」の販売が好調なソニーが18.3％を獲得してランクインした。

　DC Japan PC，携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの木村 融人氏は、「2014年9月前半までは、スマートフォン販売減少の傾向は続く可能性が高い。2014年第4四半期（10～12月）は、次世代iPhoneの市場投入により一時的に販売は回復基調に向かうが、年間ベースではマイナス成長」と分析している。

　販売奨励金の見直しに加え、スマートフォンになり端末価格がより高価になるにつれ、買い替えのタイミングもより長くなっているようだ。販売件数が減少することで、端末価格も高くなり、さらに買い控えにつながるなど悪循環にも見える。価格重視の顧客にとっては、MVNOなど通信料金の安いプランの導入もより現実的になるだろう。