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IDC Japan株式会社は、国内モバイルデバイス市場（スマートフォン市場、タブレット市場、PC市場、通信データカードなどを含む）の2014年第2四半期（4～6月）の出荷台数実績および2014年～2018年の市場予測を発表した。

　これによると2014年第2四半期の国内モバイルデバイス出荷台数は前年同期比7.6％減の1,139万台となっている。このマイナス成長の主要因としては、スマートフォン市場において通信事業者のMNPに伴う高額キャッシュバック合戦が大幅に見直され、販売台数および出荷台数が大幅に減少したことにより、販売台数・出荷台数双方で減少傾向が続いていることが挙げられている。そのためスマートフォン出荷台数は前期比24.6％減の492万台となっている。

　一方、タブレットの出荷台数は、NTTドコモ向け4G回線付きアンドロイド端末の出荷台数が大幅に増加したこと、法人向け需要も拡大傾向にあることなどから、前年同期比12.2％増の203万台となりプラス成長を維持している。

　2014年の年間ベースの見通しに関しては、スマートフォン市場において買い替え需要が低調になりつつあること、在庫調整にさらなる時間を要する可能性が高いことが影響し、モバイルデバイス全体としては前年比11.1％減の5,003万台（スマートフォン 2,475万台、タブレット 852万台、PC 1,467万台、その他通信データカード等の合計）と予測。

　2015年の予測については「スマートフォン市場がプラス成長に転ずること、またタブレット市場は引き続きプラス成長を維持すると見込んでいるため、同年は前年比2.2％増の5,112万台まで拡大する」とIDC Japan PC，携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの木村融人氏は分析している。