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・2014年度上期タブレット端末出荷台数は前年同期比20.8％増の413万台
・Appleが179万台（シェア43.3％）で半期別の出荷台数シェア9期連続1位
・OS別台数シェアはAndroid 198万台（47.9％）が1位
・2014年度通期は910万台（前年度比21.7％増）と予測

　
　
　MM総研は11月20日、2014年度上期（2014年4月～2014年9月）の国内タブレット端末（「Wi-Fiタブレット」および「セルラータブレット（キャリアの3G／LTE通信網が利用可能。SIMフリータブレットを含む」）の出荷台数の調査結果を発表した。出荷台数は前年度比20.8％増の413万台となり、半期別の出荷台数としては過去最高となったほか、2014年からNTTドコモがiPadの取扱いを開始したことで、Androidを含めたセルラータブレットが再び市場を牽引していると分析している。

　2014年度上期のメーカー別出荷台数・シェアは Apple（シェア43.3％）が1位を獲得。日本でタブレット端末が登場した2010年度上期から9半期連続でのシェア1位を維持している。2位はGoogleとの共同開発による「Nexus 7」および自社ブランド端末も展開するASUS（12.8％）。以下、3位 ソニー、4位 シャープ、5位 富士通の順となった。

　OS別出荷台数・シェアはAndroidがiOSを上回った。AndroidがiOSを上回るのは2013年度下期から2半期連続。

　今後のタブレット市場は、キャリアモデルおよびSIMフリー端末を含めたセルラータブレットの拡大傾向が続く見通しであるという。2013年度には苦戦した9インチ以上のホームタブレットが再び増加していくと分析しており、ホームタブレットは現在10インチ前後が主流となっているが、今後は11インチ以上の大画面タブレットの製品および台数が拡大すると予測している。

　MM総研では2014年度通期のタブレット出荷台数を910万台、前年度比21.7％増と予測。2015年度以降は、2015年度：1030万台、2016年度：1130万台、2017年度：1240万台、2018年度：1330万台と年々徐々に増加していくと予測。2015年度には1000万台規模に達するものの、増加ペースは徐々に落ちていくという。

　タブレット市場の拡大を牽引するキーワードに変化が見られ、2012年度下期から2013年度にかけてはNexus 7に代表される9インチ未満の低価格Androidタブレットが市場の拡大を牽引しそれに伴いWi-Fiタブレット、モバイルタブレットの台数比率がそれぞれ増加したが、2014年度に入るとNTTドコモのiPad取扱い開始およびモバイルキャリア間の競争や新料金プランの影響もあって、セルラータブレットの出荷台数比率が増加。またスマートフォンの大画面化を受けて、高価格帯となる9インチ以上のホームタブレットの台数比率が上昇。キャリアはnスクリーン戦略（複数の端末で同様の通信サービス・コンテンツを提供）を着々と推し進めていると分析している。

　今後、円安によるタブレット端末価格の実質値上げが予想されるなかで、端末の初期費用を抑えることができるセルラータブレットが強みを発揮するする他、市場押し上げ要因として、拡大が進むMVNO事業者の格安SIMカードを活用したSIMフリー端末の増加が見込まれる点や、Windowsタブレットの低価格モデルの拡大といった点を挙げており、買い替え需要を含めたタブレットの市場規模は堅調に増加していくと見られるとしている。