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　IDC Japanは国内タブレット端末（eReader端末を除く）の2014年第4四半期、および2014年通年の出荷台数を発表した。

　発表によると、2014年第4四半期のタブレット端末の出荷台数は前年同期比9.8％増の245万台となった。プラス成長の主要因としては、個人市場では「iPadシリーズ」の出荷が好調であったこと、法人市場においては教育市場向けにAndroid OS、Windows OSを搭載した端末の需要が拡大したことが挙げられている。

　同四半期期におけるベンダー別出荷台数シェアは「iPadシリーズ」が好調なAppleが44.9％でシェア1位の座を維持。2位は富士通でシェア8.3％。Apple同様にNTTドコモ向けを中心にLTE搭載タブレットの出荷台数を伸ばしたのが要因のようだ。3位にはWindows OS搭載タブレットの出荷台数を増やしたASUSでシェア5.9％。4位はNECレノボグループ、5位はソニーと続いている。

　2014年の国内タブレット端末の出荷台数を見てみると、前年比8.0％増の804万台となっている。個人市場向け出荷台数はAndroidタブレット端末の販売不振によって前年比4.2％減の569万台と落ち込んでいる。その一方で法人市場は教育市場向けを中心とした需要が拡大したことで出荷台数が増加し、前年比56.7％増の235万となっている。

　2014年ベンダー別シェアでは、2014年第2四半期からNTTドコモへ「iPadシリーズ」の供給を開始したこともあり、Appleがシェア44.3％で首位となっている。またAndroid OSとWindows OS搭載を並行させる製品戦略が功を奏したASUSがシェア10.3％で第2位に。3位は富士通でシェア8.0％、4位はソニーでシェア6.5％と続く。

　IDC Japan PC、携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの木村融人氏は「2015年前半、法人市場においては教育分野でタブレット需要がさらに拡大していく可能性が高い。一方、個人市場は買い替え需要に改善の兆しが見えないため、出荷台数がさらに減少すると考えられる」と今後の見通しについてコメントしている。