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　5月14日、MM総研は2014年度通期（2014年4月～2015年3月）の国内携帯電話端末の出荷台数調査結果を発表した。総出荷台数（フィーチャーフォンとスマートフォンの合計）は前年比3.9％減の3,788万台となり、3年連続で減少している。

　スマートフォンの出荷台数は前年度比7.2％減の2,748万台で、2012年度から2年連続での減少となった。総出荷台数に占めるスマートフォン出荷台数比率は前年度比2.6ポイント減の72.5％となっている。
　一方フィーチャーフォンの出荷台数は前年度比6.0％増の1,040万台、出荷台数比率は2.6ポイント増の27.5％で、フィーチャーフォン出荷台数が前年度を上回るのは2007年度以来の7年振りになるという。

　MM総研によるとフィーチャーフォンが増加した背景には、フィーチャーフォンと比べてスマートフォンの月額利用料金が高い点、同ユーザー層にとって必要な機能はフィーチャーフォンで揃っている点、スマートフォンに買い替えたユーザーが再びフィーチャーフォンを購入する比率が増加している点の、計3点を挙げている。
　スマートフォン減少については、フィーチャーフォンからスマホへの移行ベースの鈍化、高機能化による買い替えの必要性の低下の2点であると分析している。

　2015年度の総出荷台数は前年度比0.6％増の3,810万台と予測し、2016年度以降は3,970万台、3,800万台、3,760万台と推移していくとみている。またスマートフォンの出荷台数も2015年度2,860万台、2016年度3,080万台、2017年度3,000万台、2018年度3,020万台と劇的な増加は起こらないとしつつ、総出荷台数に占める割合は2015年度75.1％、2016年度77.6％、2017年度78.9％、2018年度80.3％と徐々に増加していくと予想している。

　メーカー別出荷台数シェアをみてみると、総出荷台数における1位は3年連続Appleでシェア40.7％を獲得している。2014年度は1年間を通して大手3キャリアが同端末を販売した初めての年度となったため、順当な結果であるとMM総研では分析している。2位はシャープ、3位はソニーモバイルコミュニケーションズ、4位は京セラ、5位は富士通の順となっている。

　スマートフォン出荷台数シェアにおいてはやはりAppleがシェア56.1％を獲得して1位に。2位は前年度同様のソニーモバイル、3位も前年度同様のシャープとなった。4位は京セラ、5位はSamsungの順となっている。