2014年度国内パソコン出荷台数は前年度比23.6%減の1,260万に、XP更新特需の反動は大きく

2015年5月21日 11時53分更新


 5月20日、MM総研は2014年度(14年4月~15年3月)の国内パソコン出荷実績調査の結果を発表した。

 2014年度出荷台数はWindows XPの更新特需の反動で前年度比23.6%減の1,260万9,000台と落ち込んでおり、上半期は前年同期比2.7%減の672.2万台、下半期は同38.7%減の588.7万台と大幅に減少している。
 流通ルート別では個人向けが前年度比12.1%減の522.1万台、法人向けが30.1%減の738.8万台で、特に法人における更新需要の反動が大きく反映された結果となったと分析されている。

 メーカー別のシェアをみてみると、NECレノボがシェアを拡大させて1位となった。2位富士通、3位東芝、4位デル、5位日本HP、6位アップルと上位6メーカーの順位は昨年度から変動はなかった。ただしソニーはパソコン事業を分社化した影響で出荷台数を減少させており、その分ASUSが1つ順位を上げて7位となっている。

 2015年度はXP特需の反動が継続するため減少が見込まれるため上半期は前年度比18.1%減の550.6万台と予想。ただしWindows 10のリリースにより需要の回復が見込まれるため下半期は8.1%増の636.2万台となり、通期では5.9%減の1,186.8万台になると見通している。

 MM総研はパソコン市場は2016年度、2017年度は再びゆるやかに成長していくと見込んでおり、スマートデバイスとパソコンの最適な使い分けが市場に定着しつつあることや、Windows10投入に合わせてモバイル、デスクトップ、また2in1利用に最適化されたパソコンが増加することをその要因として挙げられている。

関連カテゴリー