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　5月21日、MM総研は2014年度通期（2014年4月～2015年3月）の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。

　2014年度通期の出荷台数は前年度比24.2％増の929万台となった。下期出荷台数をみてみると516万台で、半期別出荷台数として初めて500万台を突破している。

　MM総研では2015年度のタブレット出荷台数を前年度比15.2％増の1,070万台と予測し、初の1,000万台超えをするとみている。
　キャリアのマルチデバイス戦略やセルラータブレットが増加、更に格安SIMの台頭もあり、今後はセルラータブレットの拡大が市場を牽引していくことでタブレット市場は堅調に増加していくと予想しており、2016年度1,180万台、2017年度1,280万台、2018年度1,360万台と予測している。

　メーカー別出荷台数シェアはAppleがシェア43.9％、408万台で1位となり、2010年度より5年連続の1位を維持している。2位はASUS、3位はソニー、4位は富士通、5位はNECレノボの順となっている。