2014年度スマートフォン出荷台数は前年比12.5%減も、2019年までの年平均成長率は5.3%に

2015年6月9日 11時57分更新


 6月8日、IDC Japanはスマートフォン/タブレット/PCを合算した、国内モバイル/クライアントコンピューティング市場の2014年の実績および2015年~2019年の予測を発表した。

 2014年の国内モバイル/クライアントコンピューティング市場の出荷台数は前年比6.4%減の4,997万台、2014年~2019年の年間平均成長率は3.1%、2019年の出荷台数は5,835万台と予測されている。

 2014年度のスマートフォンの出荷台数はキャッシュバックキャンペーンの縮小や買替えサイクルが長期化により、前年比12.5%減の2,654万台となった。しかしながら、今後はスマートフォンの下取りを組み合わせたキャンペーン展開やフィーチャーフォン生産終了に伴うスマートフォンへの移行が進むことによって2014年~2019年のスマートフォン出荷台数のCAGRは5.3%と予測されている。

 タブレットの出荷台数は円安の影響による値上げやスマートフォンの大型化に伴う競合によって2014年の出荷台数は前年比8.0%増にとどまり804万台となった。今後は個人市場は縮小していくとしつつも、ビジネス市場の拡大や教育現場での活用が進むことで出荷台数は底上げされ、2014年~2019年のタブレット出荷台数のCAGRは1.1%と予測している。

 PC出荷台数は、上半期はWindows XPサポート終了に伴う買い替え需要および消費税引き上げの影響で大きく伸びたが、下半期はこれら反動によって出荷台数が大きく低下し、前年比1.5%減の1,539万台となった。ビジネス市場におけるWindows XPサポート終了に伴う特需の反動は2016年まで続くことが予測しており、2014年~2019年のPC出荷台数のCAGRも0.2%と予測されている。

 国内モバイル/クライアントコンピューティング市場の稼働台数についても調査しており、2014年の稼働台数は1億5,607万台であると推計。2019年には1億9,784万台に拡大し、2014年~2019年のCAGRは4.9%と予測している。
 2014年の家庭市場での稼働台数は1億953万台と推計しており、2019年には1億3,931万台まで拡大、2014年~2019年のCAGRは4.9%と予測している。また2014年のビジネス市場での稼働台数は4,653万台と推計し、これが2019年には5,854万台まで拡大、2014年~2019年のCAGRは4.7%と予測されている。
 またビジネス市場において、社内システムとスマートフォンを組み合わせた付加価値サービスの開始や、教育市場に限らず様々なシーンにおけるダブレットの用途の拡大によって、スマートフォン、タブレットの稼働台数も増加するみており、ビジネス市場におけるスマートフォンの同CAGRは13.1%、タブレットのCAGRは22.1%と予測している。

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