モバイル電波総合ニュースサイト

　7月1日、IDC Japanは国内携帯電話、およびスマートフォン端末の2015年第1四半期（1～3月）の出荷台数を発表した。

発表によると、2015年第1四半期の国内携帯電話出荷台数（スマートフォンと従来型携帯電話の合計）は、前年同期比0.4％増の917万台となった。中でもスマートフォンの出荷台数は携帯電話出荷台数の76.0％を占めて前年同期比7.0％増の697万台になるなど、携帯電話、スマートフォン共に5四半期ぶりにプラス成長となっている。またスマートフォン市場においるファブレット（画面サイズ5.5インチ以上７インチ未満のスマートフォン）が占める割合は9.9％となった。

　スマートフォンを含む携帯電話総出荷台数におけるベンダー別シェアを見てみると、アップルが前四半期の46.2％から38.9％へとシェアを落としつつ、10四半期連続で首位の座を維持。上位トップ3では、大手通信事業者3社に対して従来型携帯電話と「AQUOSシリーズ」のスマートフォンを安定供給しているシャープと、KDDI向けを中心にスマートフォンと従来型携帯電話を出荷している京セラが前年第4四半期からソニーを抜いて同率2位となっている。

　スマートフォンのベンダー別シェアではアップルが51.1％と半数を獲得して第1位を維持。2位は国内3キャリアで販売している「Xperiaシリーズ」が堅調なソニーとなった。また前年第4四半期からシャープ、サムスンを抜いて前期6位であった京セラが第3位につけている。

　今後の見通しに関して、IDC Japanの片山雅弘氏は「加入者の増減が落ち着きつつあるため、スマートフォンの販売も苦戦が続いている。このことが起因して在庫状況が悪化し、厳しい市況が続くことになる。iPhoneの中でiPhone 6 Plusが占める割合は世界市場で、26.3％と大きなシェアを占めているが、日本では、9.2％にとどまる。起爆剤になると考えられたiPhone 6 Plusを含むファブレットも日本では限定的である」とコメントしている。

　なおIDC Japanでは従来型携帯電話のOSにAndroid OSを採用している端末に関してはスマートフォンと定義付けている。