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　8月27日、IDC Japanは国内携帯電話、およびスマートフォン端末の2015年第2四半期（4～6月）の出荷台数を発表した。

　調査によると2015年第2四半期の国内携帯電話出荷台数は前年同期比1.9％減の723万台となり、マイナス成長となった。一方スマートフォンに限れば、出荷台数は前年同期比23.6％増の608万台のプラス成長となり、携帯電話の84.1％を占めている結果となっている。

　メーカー別シェアでは、アップルが前期より6ポイント数字を落としつつも32.9％で11四半期連続でシェア1位の座を維持。
　スマートフォン・フィーチャーフォン共に大手3キャリアに広く端末を提供しているシャープが14.0％で2位。3位はソニーで12.5%、4位は京セラで10.5%、6位はサムスンで10.1%と続いている。

　スマートフォンに限定したメーカー別シェアでは、こちらもアップルが39.1％でシェア1位を維持。ただし前期の51.1％から大きく数字を落としてしまっている。以下、2位はソニーで14.9％、3位はソニーで13.2％、4位はサムスンで12.0％、5位富士通で7.6％と続いている。

　今後の見通しについてIDC Japanの片山雅弘氏は「今期の携帯電話市場では、スマートフォンの比率が一気に上昇した。しかし、これは一時的なものになると考えられる。2017年までフィーチャーフォン用の部材は供給されると想定され、今のフィーチャーフォンのユーザーは、次に購入する際もフィーチャーフォンを選択する可能性が高い。そのためスマートフォンへの移行は、急には進まない。もし、この状況に変化が起こるとすると、キャンペーンよりも通信料金に変更が入る場合になる」とコメントしている。

　なおIDC Japanの調査ではスマートフォンとフィーチャーフォンを搭載OSで区別しているため、Android OSを搭載した折りたたみ携帯電話（富士通製 「F-05G」、シャープ製「SH-06G」など）はスマートフォンへと分類されている。