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　8月31日、IDC Japanは国内タブレット市場の2015年第2四半期（4～6月）の出荷台数実績値を発表した。

　調査によると2015年第2四半期のタブレット端末の出荷台数は前年同期比13.4％減の169万台。マイナス成長の要因として、家庭市場において大型スマートフォンの影響や、タブレットの利用用途が広がらなかったことで需要は縮小したことが挙げられている。また各社が2015年下半期の新製品投入に向け各社が在庫調整を行ったことも一因のようだ。
　法人向けでは前年同期比35.0％増の54万台となった。B2B2C用途でのAndroidタブレットや企業向けWindowsタブレットの需要拡大しており、ビジネス市場がタブレット市場全体を底支えしている状況にある。

　国内タブレット市場出荷台数のメーカー別シェアはアップルが42.3％でシェア1位を維持。ただし前年同期比8.1％減と出荷台数を落としてしまっている。2位はASUSで10.5％。Nexus 7シリーズの後継であるMeMOシリーズが好調の要因のようだ。
　以下、マイクロソフトとLGが同率3位で7.2％、4位はソニーで6.9％、5位はNEC Lenovoグループで6.7％と続いている。

　今後のタブレット市場の見通しに関して、IDC Japanの浅野浩寿氏は「家庭市場において大型スマートフォンの普及により、スマートフォンでも小型タブレットに近い使い勝手が実現され、タブレットならではのメリットをユーザーは享受しにくい状況になっている。このため、大型スマートフォンとは別の土俵としての画面サイズやアプリケーションを利用した新しいユースケースの開発が望まれる状況となっている」とコメントしている。