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　9月14日、IDC Japanは国内モバイルデバイス市場の2015年第2四半期の出荷台数実績および2015年～2019年の予測を発表した。

　それによると、2015年第2四半期の国内モバイルデバイス出荷台数は前年同期比5.8％減の1,065万台となった。
　そのうちスマートフォン市場は同期比23.6％増のプラス成長。新製品の投入やフィーチャーフォン形状でAndroidを搭載した製品の出荷増が成長を後押しした。
　一方タブレット市場は前年同期比13.4％減のマイナス成長となった。家庭市場での買替えサイクルの長期化や大画面スマートフォンの影響が要因として挙げられている。
　またPC市場も大きく落ち込み、同36.0％減の大幅なマイナス成長。やはり昨年のWindows XPサポート終了に伴う特需の反動の継続や円安の影響が大きかったと見られており、このPCの出荷台数の減少が国内モバイルデバイス市場全体に影響を与え、マイナス成長につながったとIDC Japanは分析している。

　2015年通年の国内モバイルデバイス市場は前年比4.1％減の5,000万台と予測されている。その内訳は家庭市場向け出荷は前年比0.2％増の3,879万台、ビジネス市場向け出荷は16.5％減の1,121万台となっている。
　スマートフォン市場はフィーチャーフォン供給の環境変化からスマートフォンへの切り替えが進むことで2015年はプラス成長するを予測しており、市場の過半数を占めるスマートフォンがモバイルデバイス市場を底支えすると見られている。
　一方タブレット市場とPC市場はマイナス成長と予測されている。タブレット市場はビジネス利用が拡大するものの、タブレットの需要が一巡したことや大型スマートフォンとの競合によって全体としては2015年はマイナス成長へ。またPC市場はXPサポート終了特需の反動が来年まで続き、家庭市場でもWindows 10対応製品によって一時的に出荷を底上げすることが予測されるものの、全体では2015年通年でマイナス成長が続くとIDC Japanは分析している。