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MM総研は2015年度上期（2015年4月～2015年9月）の国内携帯電話端末出荷台数の調査結果を発表した。

　2015年度上期の国内携帯電話の出荷台数は昨年同期比3.8％増の1,638万台となり、本調査を開始した2000年度以来、過去最低の数字となった昨年度から僅かながらも回復傾向となった。その要因として、昨年度上期は在庫調整の影響で減少したドコモのスマートフォン出荷台数の回復した点、中価格帯のAndroidスマートフォン市場の拡大した点をMM総研は挙げている。

　メーカー別出荷台数シェアでは、Appleが2011年度下期以降8半期連続の1位に。出荷台数は前年同期比5.0％増の631万台、シェアは同0.4ポイント増の38.5％（前年）となった。
　2位はシャープ、3位ソニーモバイルコミュニケーションズ、4位富士通、5位京セラと続いている。

　スマートフォンに限定してみると、1位はやはりAppleで出荷台数は631万台、シェア50.0％。2位以下はソニーモバイルコミュニケーションズ、シャープ、富士通、Samsungの順となった。
　スマートフォンのOS別出荷台数ではiOSとAndroidがシェア50％で同数となった。2015年度上半期に国内メーカーが発売した中価格帯のAndroidスマートフォンがキャリアの戦略と相まって好調に推移したたっめであると分析されている。

　市場予測では2015年度通期の総出荷台数を同3.6％減の3,650万台と予測。内訳はスマートフォンが同0.4％増の2,760万台、フィーチャーフォンが同14.4％減の890万台となり、総出荷台数に占めるスマートフォン出荷台数比率は同3.1ポイント増の75.6％になる見通し。2016年度以降については、総出荷台数はスマートフォン、フィーチャーフォンともに微減傾向と予測している。

　なおMM総研では、端末出荷台数をフィーチャーフォンおよびスマートフォンの合計と定義。またSIMフリー端末はキャリアを通じて販売される一部端末のみ調査しているため、キャリアが販売していないSIMフリー端末の出荷台数は本発表の実績および予測には含まれていない。「ガラホ」と言われるようなAndroid搭載の二つ折り端末はフィーチャーフォンに含まれるとしている。