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　MM総研は2015年1月から2015年12月における国内携帯電話端末の出荷台数の調査結果を発表した。スマートフォン及びフィーチャーフォンを合わせた総出荷台数は前年比6.6％減の3,577万台で、過去最高台数となる4,375万台を出荷した2012年と比較すると18.2％減で、3年連続での減少となっている。

　まずスマートフォンの出荷台数は前年同期比0.4％減の2,758万台となり、過去最高となる3,042万台を出荷した2012年と比較すると9.3％減で、3年連続で減少となった。
　フィーチャーフォンは819万台で同22.6％減と大幅に減少しており、MM総研が携帯電話出荷統計を開始した2000年以降、年間フィーチャーフォン出荷台数が1,000万を下回るのは初となるという。2014年の出荷台数はスマートフォンからフィーチャーフォンへと戻るユーザー層の存在などにより2013年を上回ったが、再び減少する結果になった。
　総出荷台数に占めるスマートフォン比率は同4.7ポイント増の77.1％、フィーチャーフォンは同4.7ポイント減の22.9％ではっきりと差が表れている。
　

　MM総研は価格を抑えたAndroidスマートフォンが人気を集めたこと、買い替えサイクルの長期化が進む中でも、安定した買い替え需要があったことの2点により、スマートフォン市場が前年同規模で推移したと分析している。一方フィーチャーフォン市場が大きく減少した理由としては、スマホとは対照的に買い替え需要が少ない点、スマホからの出戻り層がMVNOサービスへと移行している点を挙げている。

　2015年度（16年3月期）の総出荷台数は前年度比3.6％減となる3,650万台で、その内スマートフォン出荷台数は同4.1％増の2,860万台（、フィーチャーフォンは24％減の790万台と予測されており、2016年度以降は総務省による端末販売環境の変化から、端末出荷台数は減少が避けられない状況であるとしている。

　メーカー別出荷台数シェアでは、Appleが41.2％で2012年以降4年連続1位を獲得。しかし10.6％減で初めて前年を下回る結果となっている。2位ソニー、2位シャープ、4位京セラと続いている。
　OS別シェアはAppleがシェアを落としたのに合わせ、iOS 53.4％：Android 46.6％となりAndroidのシェアが拡大している。

　なお本調査における出荷台数はドコモ、au、ソフトバンク、ワイモバイルの主要4キャリア向けに出荷されるフィーチャーフォンおよびスマートフォンとしており、SIMロックフリーの端末は含まれていない。