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・2013年の国内ソフトウェア市場は、Windows XP特需が大きく寄与し、2兆4,469億円で前年比成長率8.0%

・2013年～2018年の年間平均成長率は3.8％と成長が続くと予測

 
 
　IDC Japan 株式会社は、2013年の国内ソフトウェア市場の売上額実績および2014年～2018年の予測を発表した。

　2013年の国内ソフトウェア市場の売上額実績は前年比成長率8.0％で2兆4,469億円となった。企業の業績が回復しソフトウェアへの支出が増加したことに加え、2014年4月に迎えたWindows XPのサポート終了に伴うPCの買い替え特需が大きく寄与したと思われる。

　具体的にはWindows XPのサポート終了前の買い替えによってPCの出荷台数が増加し、それらに搭載されるWindows OSの売上が大幅に伸びたことが主な要因となっっており、アプリケーション市場においてもWindows XPと同じくOffice 2003のサポートが終了したことによって、更新需要が増加した。

　2014年の国内ソフトウェア市場はWindows XP／Office 2003のサポート終了に伴う2013年の市場成長反動によって、前年比成長率は3.0％にとどまるものの、2015年以降は継続したソフトウェア投資が見込まれる。また2013年～2018年の年間平均成長率が3.8％、2018年には2兆9,551億3,200万円の市場規模に達するという継続的な成長を予測している。
　具体的には「クラウドとビッグデータが中心となって形成される次世代アプリケーション」が市場を牽引すると、IDC Japan ソフトウェア＆セキュリティ シニアマーケットアナリストの入谷 光浩氏は分析している。

　大企業はもちろん中小企業でも、例えばデータ保存にしても据置型のハードディスクからクラウド型へのサーバー利用へどんどん移行している。そういった背景も踏まえて新たなアプリケーションもどんどん開発されている。業務の進め方も大きく様変わりしそうだ。