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　6月24日、IDC Japanは国内通信事業者のネットワーク設備投資市場の2014年の分析と,
2015年～2019年の予測を発表した。

　発表によると2014年の国内ネットワーク設備投資市場は1兆2,762億円。そのうち無線インフラが高い割合を占めており、LTEの地域カバー率の継続的な拡大とモバイルデータトラフィック増に対応するための投資が行われたためであると分析されている。

　2015年以降は市場は縮小傾向に向かうと予測しており、スモールセル等による基地局の小型化への投資は継続的に行われつつも、2014年～2019年の年間平均成長率はマイナス3.8％に、2019年の市場規模は1兆1,477億円になると予想している。

　国内キャリアは契約者数の伸びの鈍化に伴い、ネットワーク品質は継続的に高めつつも、基地局の小型化、オペレーションの効率化と自動化を推進していくとされ、IDC Japan シニアマーケットアナリストの藤村成弘氏は「通信事業者は、2015年以降、SDN（Software-Defined Network）やNFV（Network Functions Virtualization）の本格導入を計画しており、通信事業者向けネットワーク機器ベンダーはハードウェアとソフトウェアを組み合わせたソリューションの提供にシフトしていくことが必要である」とコメントしている。