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　米グーグルは、同社が運営するSNS「Google+」について、2019年8月をもってコンシューマ向けバージョンの提供を終了すると発表した。同社ではGoogle+のユーザーセッションの90％が5秒未満で離脱しており、使用率とエンゲージメントが低いため、サービス終了を決めたとしている。
　
　また、名前やメールアドレスなどを非公開設定にしていたユーザーについて、Google+ APIのバグによって、2018年3月に修正されるまでのあいだに、社外の開発者が閲覧可能になっていたことも発表した。バグは発見後すぐに対処されたというが、最大50万のアカウントが影響を受けた可能性がある。
　
　なお、サービスの終了はコンシューマ向けのみであり、企業向けのサービスは引き続き提供される。