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有料動画配信サービス利用者数、2018年は1,750万人、2021年に2,360万人へ拡大の見通し―ICT総研調べ
2019年2月22日 11時38分更新
ICT総研は2月22日、「2019年 有料動画配信サービス利用動向に関する調査」の概要をまとめた。同調査は、動画配信サービス運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー4,222人へのWebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したものとなっている。
KDDI、動物園を体感するスマホ向けアプリサービス「one zoo」がAndroidに対応
2019年1月16日 11時10分更新
KDDIが提供する、動物園内外での体験価値向上を目指すスマホ向けアプリサービス「one zoo」がAndroidに対応した。利用できる動物園も順次拡大を予定している。「one zoo」は、アプリを通じて全国の動物園に協力してもらい撮影したオリジナル動画コンテンツを毎日配信するほか、会員登録したユーザーに「園内マップ」「スタンプラリー」「音声ガイド」などのサービスを提供している。
楽天、本拠地スタジアムを完全キャッシュレス化、19年開幕戦から
2019年1月11日 10時56分更新
楽天は、プロ野球チーム「東北楽天ゴールデンイーグルス」のホームスタジアム「楽天生命パーク宮城」およびJ１プロサッカーチーム「ヴィッセル神戸」のホームスタジアム「ノエビアスタジアム神戸」において、両チームの2019年開幕戦より順次、完全キャッシュレス化する「スマートスタジアム構想」を発表した。
楽天のフリマアプリ「ラクマ」、住所や氏名などの個人情報を記載せず発送可能に
2019年1月9日 11時22分更新
楽天は、日本郵便と連携し、楽天が運営するフリマアプリ「ラクマ」にて両社が提供する配送サービス「かんたんラクマパック（日本郵便）」の新機能として、1月15日より「匿名配送サービス」を開始する。「匿名配送サービス」開始に伴う各配送料金の変更はない。 「匿名配送サービス」は、出品者と購入者がお互いの住所や氏名などの個人情報を記載せずに、商品の発送・受け取りができる配送サービス。住所や氏名などの個 …
タクシー配車アプリ「MOV」、新潟通信機と配車システムの連携を検討
2019年1月8日 11時19分更新
DeNAが提供するタクシー配車アプリ「MOV（モブ）」は、新潟通信機と2019年中の配車システムの連携を目指す検討を開始する。 「MOV」は、乗客がアプリから配車依頼を行うとタクシー車内に設置された乗務員専⽤端末に直接配車依頼がかかる「アプリ連携方式」を採用しており、タクシーが従来電話配車などで使用している無線機システムなどとは独立した配車システムとなっている。 そのため、タクシー事業者は無 …
モバイル電子マネー・QRコード決済の利用者数、2021年度に2,000万人近くまで急増の見通し―ICT総研調べ
2019年1月7日 11時47分更新
ICT総研は1月7日、モバイルキャッシュレス決済の市場動向に関する調査結果をまとめた。同調査は、決済サービス運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー4,062人へのwebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したものとなっている。
PayPay が3Dセキュアに対応、クレジットカード不正利用は全額補償
2019年1月1日 10時27分更新
PayPayでは、クレジットカード不正利用の対策として、2019年1月から3Dセキュアに対応する。3Dセキュアとは、事前にカード発行会社に登録したパスワードを入力することで本人認証を行い、不正利用を防ぐ仕組みである。
セイコーマート、全店でLINE Pay決済対応開始
2018年12月26日 11時42分更新
LINE Payは、セコマが展開するコンビニエンスストア「セイコーマート」全店で、モバイル送金・決済サービス「LINE Pay」に対応したと発表した。セイコーマートは、北海道を中心に、関東を含めた全1,201店舗を展開、運営するコンビニエンスストアチェーン。今回、顧客利便性を目的として、スマートフォンで支払い可能な「LINE Pay」の導入を決定したという。
東京メトロ、アプリでトイレ空室状況を確認、上野駅と溜池山王駅の2駅で提供開始
2018年12月21日 16時32分更新
東京地下鉄（東京メトロ）は、東京メトロ公式アプリ内で、東京メトロ線内の駅のトイレの空室状況を確認できる「トイレ空室状況提供サービス」を開始した。 東京メトロは、2017年12月1日から2018年2月28日まで、東京メトロ公式アプリ内でトイレ空室状況提供サービスの実証実験を実施し、サービスを利用したユーザーへのアンケート調査結果等を踏まえ、上野駅と溜池山王駅の2駅でサービスの提供を開始した。 …
国内のSNS利用者、2020年末に7,937万人へ拡大 利用率は78.7％に―ICT総研調べ
2018年12月18日 10時17分更新
ICT総研は12月18日、2018年度のSNS利用動向に関する調査結果をまとめた。 同調査は、SNS運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー4,022人へのwebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したものとなっている。なお、同調査では、SNSを「不特定多数のネットユーザー間の交流を促進する商用サービス」として定義している。
