朝ラッシュの大阪環状線、5G下り速度は平均249.1Mbps(ICT総研)

2026年10月9日 10時00分更新


2026年10月 朝ラッシュ時の大阪環状線5G通信速度実測調査

■ 全地点の下り速度は、ソフトバンクが334Mbpsでトップ。ドコモが328Mbpsで続く。
■ 「5G+」受信回数比率は、auが94.7%でトップ。ドコモが87.7%で続く。
■ レイテンシは楽天モバイルが9.1ミリ秒で最も良い結果に。
■ 4社平均下り通信速度 最速は福島駅 406Mbps。野田駅、天満駅がこれに続く。

 株式会社 ICT総研 は10月9日、朝ラッシュ時の大阪環状線 5G通信速度実測調査の結果をまとめた。MNO (Mobile Network Operator) であるNTTドコモ、au(KDDI)、ソフトバンク、楽天モバイルの4社(4キャリア)を対象とし、平日の朝ラッシュ時間帯(午前7時~9時))に限定することで、混雑状況下での通信速度の実態を把握することを目的とした。9月に実施した朝ラッシュ時の山手線全駅での調査と同じく、「5G SA」(NTTドコモ、au、ソフトバンク)、「5G Fast Lane」(au)、「Fast Access」(ソフトバンク)が利用できるプラン・設定で測定している。

 測定端末は、Google Pixel 10a。速度測定サイト「インターネット速度テスト」(Google)にて、1地点あたり下り(ダウンロード)と上り(アップロード)の通信速度を3回ずつ測定した。測定地点は、大阪市内のJR大阪環状線全19駅のホーム。調査日は2026年10月5日~6日。人の流れの障害にならないよう、測定する際は場所やタイミングを配慮した。


■ 全地点の下り速度は、ソフトバンクが334Mbpsでトップ。ドコモが328Mbpsで続く

 調査の結果、全19地点の下り通信速度はソフトバンクが334.2Mbpsでトップとなり、NTTドコモが327.7Mbps、auが296.4Mbpsで続いた。今回の調査は朝ラッシュ時間帯(AM7:00~9:00)に限っており、混雑環境下での調査であるため、閑散時間帯ほどの通信速度は出ないはずである。そんな中で、この3社の下り通信速度は300Mbps前後と、非常に速い。 楽天モバイルを含めた4社平均の下り通信速度は249.1Mbps。9月に実施した東京の山手線全駅での同様の朝ラッシュ時の調査では4社平均は141.9Mbpsであるため、100Mbps以上速い結果である。

 混雑時間帯にもかかわらず非常に速い下り通信速度を記録したのは、「5G SA」(5g Standalone)対応エリアが拡大していること、「5G Fast Lane」(au)・「Fast Access」(ソフトバンク)と言った通信優先制御サービスを利用していること等が、やはり大きな要因だろう。
なお、今回調査における上り通信速度は、4 社平均で42.6Mbps であった。これは、山手線全駅での平均32.6Mbps)と大きくは変わらない結果である。

■ 「5G+」受信回数比率は、auが94.7%でトップ。ドコモが87.7%で続く

 高速・大容量な通信ができる状態のときにアンテナピクトに表示される「5G+」が表示された回数(受信できた回数)の比率は、au が94.7%でトップ。NTTドコモ 87.7%、ソフトバンク 84.2%、楽天モバイル 52.6%であった。山手線での調査結果と比べると、各事業者とも受信回数比率はやや悪い結果となっている。
ソフトバンクは「5G+」受信回数比率はトップではないものの、受信できた地点での通信速度が非常に速かったことから、通信速度の順位と「5G+」受信回数比率の順位の差異が見られている。

■ レイテンシは楽天モバイルが9.1 ミリ秒で最も良い結果に

 レイテンシ(遅延時間)は数値が小さい方が快適だとされるが、この値が最も良かったのは楽天モバイル(9.1 ミリ秒)であった。平均値の小さい順に、ソフトバンク 18.5 ミリ秒、NTT ドコモ 22.5 ミリ秒、au 25.3 ミリ秒と続く。楽天モバイルは他エリアの調査においても、通信速度は他派より劣るものの、レイテンシの値は良い結果であることが多い。

■ 4 社平均下り通信速度 最速は福島駅 406Mbps。野田駅、天満駅がこれに続く

駅ごとに見ると、4 社平均の下り通信速度の最速は、福島駅(大阪市福島区) 405.9Mbps であった。野田駅(388.0Mbps)、天満駅(354.3Mbps)、玉造駅(326.1Mbps)が続く。
一方で、下り通信速度が遅い駅は、京橋駅(66.6Mbps)、天王寺駅(135.4Mbps)、鶴橋駅(149.2Mbps)であった。

 ICT総研では今後も、「つながりやすさ」や「通信速度」について、ユーザーが利用するさまざまなシーンを想定し、ユーザーにとって指標となる実測データを定期的に提供していく方針である。

出典:株式会社ICT総研

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