モバイル電波総合ニュースサイト

　MM総研は2015年度上期の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。

　それによると、2015年度上期の国内タブレット出荷台数は総出荷台数は前年同期比8.0％増の446万台となった。NTTドコモが販売する「セルラータブレット」はiPad・Android共に好調に推移したとしている。一方Wi-Fiのみで通信する「Wi-Fiタブレット」は減少の傾向にあり、その要因としてスマートフォン画面の大型化により、7～8インチサイズのタブレット需要が挙げられている。

　2015年度通期の出荷台数は980万台と予測。期初予測では1,000万台突破を見込んでいたが、下方修正を行っている。2016年度に改めて1,000万台を突破、2017年度は1,200万台、2018年度は1,290万台まで成長すると予測している。

　2015年度上期通期のメーカー別出荷台数・シェアはAppleが37.9％で1位に。これで2010年度より11半期連続で1位となっている。2位は富士通、3位はASUS、4位はソニー、5位はMicrosoftと続いている。

　OS別の出荷台数・シェアではAndroidが47.5％で1位となった。Androidが2013年度以降45％前後で推移する反面、iOSシェアは2010年度通期シェアと比較すると半減するなど勢いに陰りが見えてきた。またWindows OSのシェアは14.6％と、Surfaceの好調もあって拡大傾向にあるという。