サービス市場
「Rakuten UN-LIMIT」のシェアは2.1％、メイン利用が67.8％—MMD研究所
2020年7月22日 10時31分更新
MMD研究所は、スマートフォンを所有している18歳～69歳の男女26,624人を対象に、2020年6月26日～6月29日の期間で「『Rakuten UN-LIMIT』サービス開始後の利用者実態調査」を実施した。
フードデリバリーサービスの決済方法上位は「クレカ」―MMD研究所
2020年7月20日 10時51分更新
MMD研究所は、株式会社コロプラが提供するスマートフォン向けインターネットリサーチサービス「スマートアンサー」にて共同調査を行い、第32弾として「2020年インターネットでのフードデリバリーサービスに関する調査」を実施した。
日本の料金水準は、中位レベル。欧州より高く、米国・韓国より安い水準―ICT総研調べ
2020年7月16日 09時51分更新
株式会社 ＩＣＴ総研は7月16日、「2020年 スマートフォン料金と通信品質の海外比較に関する調査」の結果をまとめた。日本の携帯電話料金は、諸外国と比べると高い水準であるとの声が聞かれる。一方、昨今の新型コロナウイルスの影響等により顕著になったところであるが、携帯電話を含めた電気通信サービスは、社会の重要なインフラとして、あらためてその役割や通信品質の重要性が見直されている。
緊急事態宣言期間中、「LINEグループ通話」の利用は外出自粛前と以降で約350％増加
2020年6月30日 11時04分更新
マイナポイント利用意向に関する調査、「内容を把握している」はわずか14％—ICT総研調べ
2020年6月29日 12時07分更新
株式会社ICT総研は6月29日、「マイナポイント利用意向に関する調査」の結果をまとめた。マイナポイント制度は総務省が推進する事業・制度であり、マイナポイントの活用により、消費の活性化、マイナンバーカードの普及促進、官民キャッシュレス決済基盤が構築されることを目的とされている。
ビデオ通話(オンライン会議)の利用サービス「Zoom」が48.9％で最多―MMD研究所
2020年6月11日 10時40分更新
MMD研究所は、2020年5月19日～5月22日の期間で「在宅勤務における自宅のインターネット通信回線の実態調査」を実施した。予備調査でスマートフォンを所有する全国の20歳～69歳のビジネスパーソン34,994人を対象に新型コロナウイルスの影響での勤務形態、自宅で加入しているインターネット回線について聴取している。
クラウドストレージサービス市場動向調査、有料サービス利用者は14.2％―ICT総研調べ
2020年6月8日 11時31分更新
株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は6月8日、クラウドストレージサービスの市場動向に関する調査結果をまとめた。この調査は、クラウドストレージサービス運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー４,408人へのWebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したもの。Webアンケート実施は2020年5月8日～13日。
在宅勤務制度の開始は「2020年4月」からが約6割と最多―MMD研究所
2020年5月20日 10時01分更新
MMD研究所は、株式会社コロプラが提供するスマートフォン向けインターネットリサーチサービス「スマートアンサー」にて共同調査を行い、第27弾として「2020年4月在宅勤務に関する調査」を実施した。スマートフォンを所有する20歳～59歳の会社員の男女1,106人を対象に緊急事態宣言発令後の2020年4月28日に調査を行った。
モバイルオーダーサービス利用上位は「マクドナルド」「モス」「KFC」―MMD研究所
2020年5月1日 10時55分更新
MMD研究所は、18歳～69歳のスマートフォンを利用する男女5,630人を対象に2020年4月7日～4月13日の期間で「2020年4月 モバイルオーダーに関する利用動向調査」を実施した。調査結果は以下の通り。
巣ごもりITサービス利用動向調査、最も増加したECサイトは「Amazon」―ICT総研
2020年4月28日 12時29分更新
株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は4月28日、外出自粛要請後の巣ごもりITサービス利用動向調査の結果をまとめた。新型コロナウイルスの感染拡大の影響により政府から緊急事態宣言が発せられたことなどにより、外出自粛が要請され、企業などもテレワークを今まで以上に本格的に導入。これにより、普段通学・出勤していた人々も、在宅時間が大幅に増加している。
