2019年第4四半期および2019年通年 国内携帯電話/スマートフォン市場実績値を発表
2020年3月12日 10時00分更新
IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社は、国内の携帯電話およびスマートフォン端末の2019年第4四半期(10~12月)、および2019年通年(1月~12月)の出荷台数を発表した。
2019年第4四半期、国内市場の携帯電話の合計出荷台数は、前年同期比3.5%増の1,033.9万台となった。この増加の要因としては、アップルの出荷台数が新機種を中心に前年同期比4.7%増の528.4万台となったほかAndroid系も中間価格帯の製品が多く発売されたことで前年同期比2.9%増となったことが挙げられる。
本四半期をベンダー別で見ると、アップルがシェア51.1%でトップ、2位は104.5万台を出荷したシャープ(シェア10.1%)、3位は91万台出荷のソニー(同8.8%)、4位に89.9万台出荷のサムスン(同8.7%)、5位は60.1万台出荷の富士通(同5.8%)となった。
スマートフォンについては、2019年第4四半期の出荷台数は1,026.2万台(前年同期比3.8%増)となった。
また、通年では、2019年は前年比7.5%減の3,176.5万台の出荷となった。ベンダー別シェアの上位5社については、アップルが1,443.2万台(シェア45.4%)でトップ、2位は423.5万台(同13.3%)のシャープ、3位は265.8万台(同8.4%)の富士通、4位は250.4万台(同7.9%)のサムスン、そして5位は232.0万台(同7.3%)のソニーとなった。アップルの出荷台数は前年比8.4%減となった。また、シャープはAQUOS Sense2シリーズを中心に、中間価格帯での出荷が好調だったこともあり、2位を維持した。富士通は「らくらくスマートフォン」シリーズが好調なことが貢献し、前年比16.7%増の成長となった。また、サムスンの4位入りには、Galaxy Sシリーズで一定のユーザーを掴んでいることや、同Aシリーズなどで好調な出荷だったことが貢献した。ソニーは5位にランクインしたが、前年比28.7%減と大きく台数を減らした。
スマートフォンについては、2019年通年の出荷台数は前年比7.5%減の3,121.9万台となった。「分離プラン」の導入を控え、2019年第3四半期まで、市場がハイエンドモデルを中心にしてモデル構成比の調整に動いたことがその理由の一つと考えられる。
「消費税増税と『分離プラン』の導入という大きな出来事が重なった2019年第4四半期だが、市場が事前にバランスの調整に動いたことや、iPhoneの新機種が価格面でも歓迎されたこと、および大手通信事業者が下取りプランの提供を開始したことから、そのマイナスの影響はほぼ乗り越えられたと見られる」とIDC Japan PC, 携帯端末&クライアントソリューションのシニアマーケットアナリストである菅原 啓 はコメントしている。これに続けて、「2020年は5Gのサービス開始という好材料がある一方で、新型コロナウイルスの流行が各ベンダーの生産ラインはもちろん、サプライチェーンにも混乱を招くなどの懸念材料もあり、消費者のマインドも含めて市場の動向を慎重に見守る必要がある」と述べている。
<参考資料>
2019年第4四半期 国内携帯電話出荷台数 ベンダー別 シェア
※従来型携帯電話を含む。
Source: IDC Japan 3/2020
2019年第4四半期 国内スマートフォン出荷台数 ベンダー別 シェア
※従来型携帯電話は含む。
※OSにAndroid系を採用している折り畳み式のものもスマートフォンに含む。
Source: IDC Japan 3/2020
2019年 国内携帯電話出荷台数 ベンダー別 シェア
※従来型携帯電話を含む。
Source: IDC Japan 3/2020
2019年国内スマートフォン出荷台数 ベンダー別 シェア
※従来型携帯電話は含む。
※OSにAndroid系を採用している折り畳み式のものもスマートフォンに含む。
Source: IDC Japan 3/2020