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　ジーエフケー マーケティングサービス ジャパンは2014年の家電およびIT市場の販売動向を発表した。このうちテレコム市場、IT・オフィス市場の2つについてみてみたい。

・テレコム市場

　2014年度の携帯電話は2年連続のマイナス成長となる前年比4%減の3,314万台だった。このうちスマートフォンは販売台数の78％を占める2,579万台となっており、前年並みの販売台数に留まっていることがマイナス成長の一因であるという。
　スマートフォンの利用者数が半数を超えたことで、フィーチャーフォンからの移行層や買い替えサイクルが長期化していることが販売台数の伸び悩みに影響しており、注目のSIMフリースマートフォンも携帯電話販売台数の1%未満であったとしている。
　世代間の差は大きく、20代の74%に対して、60代は23%に留まっている。先日KDDIがシニア向けのプランを打ち出したのも頷ける数値であり、今後は如何にシニア層を取り込めるかが販売台数増加にかかってきそうだ。

・IT・オフィス市場

　パソコン市場は前年比0.3％減の1,581台となっている。リテール市場、リセラー市場共にWindows XPサポート終了に伴う買い替え需要によって大幅な落ち込みには至らなかったものの、スマートフォン・タブレットの普及による減少傾向は避けられず、数量は減少しているという。その分金額ベースが上昇しており、前年から8%増、7%増とプラス成長になっている。
　タブレット端末は前年比17%増の635万台に。リテール市場では家電量販店の店頭販売がマイナス成長となる一方、インターネット販売や携帯電話専門店での販売は拡大したという。携帯電話専門店も取り扱いブランドとモデルが増え、数量前年比37%増を記録している。画面サイズ別では、2013年に拡大した7インチクラスはスマホの大画面化や8インチクラスのモデル拡充などにより、数量構成比で前年から13%ポイント減少の46%となっている。

　パソコンとタブレット端末と合わせた販売台数は前年比4%増の2,216万台。タブレット端末の数量構成比はリテール市場では前年の39%から41%へ、リセラー市場では6%から8%へ上昇した為、全体においては26%から29%へ拡大している。