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PayPayアプリ、さらに便利に大幅リニューアル「PayPay ID」を導入
2019年4月4日 10時52分更新
若年層ほど「メルカリ」を利用、「メルカリ」の利用率が「ヤフオク!」超え― 「Marketing Research Camp」
2019年3月27日 11時37分更新
株式会社ジャストシステムは、マーケティングリサーチに関する情報サイト「Marketing Research Camp」で、ネットリサーチサービス「Fastask」を利用して実施した『Eコマース&アプリコマース月次定点調査(2019年2月度)』の結果を発表した。同調査は、17歳~69歳の男女1,100名を対象にしている。
アップル、定額制映像配信サービス「Apple TV+」今秋開始。
2019年3月26日 12時58分更新
アップルは、オリジナルのTV番組や映画、ドキュメンタリーなどが楽しめる定額制映像配信サービス「Apple TV+」を発表した。今秋にサービスを開始し、価格は同時期に発表予定。オプラ・ウィンフリー、スティーヴン・スピルバーグ、ジェニファー・アニストン、リース・ウィザースプーン、J・J・エイブラムスなどのクリエイター達がコンテンツを用意。広告の表示されないサブスクリプションサービスとして提供。コンテンツはダウンロードもでき、オフライン状態でも再生できる。
有料動画配信サービス利用者数、2018年は1,750万人、2021年に2,360万人へ拡大の見通し―ICT総研調べ
2019年2月22日 11時38分更新
ICT総研は2月22日、「2019年 有料動画配信サービス利用動向に関する調査」の概要をまとめた。同調査は、動画配信サービス運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー4,222人へのWebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したものとなっている。
ドコモ、d払いアプリによる支払いで実質20%還元キャンペーン実施
2019年2月18日 10時49分更新
株式会社NTTドコモが提供する、スマホ決済サービス「d払い」(街のお店)は、3月1日から3月31日までの期間中いつでも、d払い(街のお店)で支払いされた方全員にdポイント40倍(実質20%)を還元するキャンペーンを実施する。
KDDI、動物園を体感するスマホ向けアプリサービス「one zoo」がAndroidに対応
2019年1月16日 11時10分更新
KDDIが提供する、動物園内外での体験価値向上を目指すスマホ向けアプリサービス「one zoo」がAndroidに対応した。利用できる動物園も順次拡大を予定している。「one zoo」は、アプリを通じて全国の動物園に協力してもらい撮影したオリジナル動画コンテンツを毎日配信するほか、会員登録したユーザーに「園内マップ」「スタンプラリー」「音声ガイド」などのサービスを提供している。
楽天、本拠地スタジアムを完全キャッシュレス化、19年開幕戦から
2019年1月11日 10時56分更新
楽天は、プロ野球チーム「東北楽天ゴールデンイーグルス」のホームスタジアム「楽天生命パーク宮城」およびJ1プロサッカーチーム「ヴィッセル神戸」のホームスタジアム「ノエビアスタジアム神戸」において、両チームの2019年開幕戦より順次、完全キャッシュレス化する「スマートスタジアム構想」を発表した。
楽天のフリマアプリ「ラクマ」、住所や氏名などの個人情報を記載せず発送可能に
2019年1月9日 11時22分更新
楽天は、日本郵便と連携し、楽天が運営するフリマアプリ「ラクマ」にて両社が提供する配送サービス「かんたんラクマパック(日本郵便)」の新機能として、1月15日より「匿名配送サービス」を開始する。「匿名配送サービス」開始に伴う各配送料金の変更はない。 「匿名配送サービス」は、出品者と購入者がお互いの住所や氏名などの個人情報を記載せずに、商品の発送・受け取りができる配送サービス。住所や氏名などの個 …
タクシー配車アプリ「MOV」、新潟通信機と配車システムの連携を検討
2019年1月8日 11時19分更新
DeNAが提供するタクシー配車アプリ「MOV(モブ)」は、新潟通信機と2019年中の配車システムの連携を目指す検討を開始する。 「MOV」は、乗客がアプリから配車依頼を行うとタクシー車内に設置された乗務員専⽤端末に直接配車依頼がかかる「アプリ連携方式」を採用しており、タクシーが従来電話配車などで使用している無線機システムなどとは独立した配車システムとなっている。 そのため、タクシー事業者は無 …
モバイル電子マネー・QRコード決済の利用者数、2021年度に2,000万人近くまで急増の見通し―ICT総研調べ
2019年1月7日 11時47分更新
ICT総研は1月7日、モバイルキャッシュレス決済の市場動向に関する調査結果をまとめた。同調査は、決済サービス運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー4,062人へのwebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したものとなっている。















