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　IDC Japanは国内モバイルデバイス市場（スマートフォン市場、タブレット市場（eReaderを含む）、PC市場、通信データカードなどのData Communicationを含む）の2014年第3四半期（7～9月）の出荷台数実績および2014年～2018年の予測を発表した。

　2014年第3四半期の国内モバイルデバイス出荷台数は、前年同期比19.9％減の1,039万台に。マイナス成長の主要因としては、次世代iPhoneの市場投入前のユーザーの端末買い控え、アンドロイドOS搭載スマートフォン製品の販売不振が挙げられている。またPC市場でもWindows XPサポート終了に伴う特需の反動から出荷台数が大幅に減少している。

　2014年の見通しに関してはモバイルデバイス全体として前年比8.6％減の5,142万台（スマートフォン 2,569万台、タブレット 818万台、PC 1,541万台、その他通信データカード等Data Communication 214万台）を予測されている。

　2015年の予測については同社携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストである木村融人氏はスマートフォン市場がプラス成長に転ずる可能性もありつつも、タブレット市場の成長が大きく鈍化すること、PC市場も2桁のマイナス成長となると見込んでいるため、前年比2.3％減の5,026万台となると分析している。