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　7月1日、IDC Japanは国内タブレット市場（eReaderを除く）の2015年第1四半期（1～3月）の出荷台数実績値を発表した。

　同発表によるとに2015年第1四半期のタブレット端末の出荷台数は前年同期比13.6％増の229万台となった。成長の要因としては法人市場、特に教育市場を中心としてAndroidおよびWindowsタブレットの需要が拡大していることが挙げられており、前年同期比39.2％増の88万台となっている。一方、個人向け市場ではタブレット需要が減少しているものの、回線付きモデルを中心にiPadシリーズが好調に推移したことにより、前年同期比1.9％増の141万台となった。

　ベンダー別にみてみると、国内市場での出荷位台数1位はApple。回線付きモデルを中心に前年同期比11.5％増と出荷台数を伸ばし、42.8％と高いシェアを維持している。2位はASUSで、Nexus 7シリーズの後継シリーズであるMeMOシリーズの出荷により、8.7％のシェアを獲得し第2位の座を維持した。3位は教育市場向けの出荷が好調に推移し7.0％のシェアを確保した富士通で、4位以降は東芝、NEC Lenovoグループ、マイクロソフトと続いている。

　今後の見通しに関して、IDC Japanのシニアマーケットアナリストである浅野氏は「家庭市場のタブレットは、購入が一巡したことで買替えが中心の市場となり今後新たな利用方法やキラーアプリケーションが望まれる状況となってきている。一方ビジネス市場では企業や教育市場でのタブレットをシステムの中に取り入れたソリューションの拡大によって出荷が増加していくと予測される。このビジネス市場の拡大によって国内タブレット市場は支えられていくとみている。特に2016年以降では、日本郵政グループによる高齢者向けタブレットの配布によって国内タブレット市場は拡大していくと予測される」とコメントしている。