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利用率の高いニュースアプリは2年連続で「Yahoo!ニュース」に、アプリ利用者は2018年度に5,000万人突破へ

　1月26日、ICT総研は「2016年モバイルニュースアプリ市場動向に関する調査結果」を発表した。

　それによると2015年度末のニュースアプリ利用者は3,385万人に拡大する見通しとなっており、2012年の303万人から3年間でおよそ利用者は10倍に増えている。今後も伸び率は落ち着くもののニュースアプリ利用者は順調に拡大していき、2016年度末に4,084万人、2017年度末に4,657万人、そして2018年度末には5,082万人に達すると予測されている。
　またモバイル端末のブラウザ上でニュースサイトを閲覧するユーザーは2014年度末時点ではアプリ利用者よりも多かったものの、2015年度末で遂に逆転。ブラウザでニュースサイトを閲覧する層は今後も3,000万人規模で安定して推移するとしているが、着実にユーザーはブラウザからアプリへと移行していくとICT総研は見込んでいる。

　ICT総研がニュースアプリの利用実態について2016年1月21～22日にアンケート調査を実施したところ、アプリ利用率では「Yahoo!ニュース（アプリ版）」が23.4％で2年連続のトップとなった。2位以下は「スマートニュース」（13.2％）、「LINE NEWS」（11.6％）、「新聞社提供のニュースアプリ」（10.4％）、「Googleニュース」（9.8％）、「グノシー」（9.3％）と続いている。
　全体的な傾向としては「Yahoo!ニュース（アプリ版）」は1位だったものの、利用率については昨年の31.7％が数字を落としてしまっている。その反面スマートニュースが6.8％から13.2％、LINE NEWSは6.3％から11.6％、グノシーが7.3％から9.3％へと2位以下のアプリ利用率が増加しており、キュレーション型ニュースアプリの利用ニーズが拡大している。

　次にアプリの満足度を聞いたところ、最も満足度が高かったのは「NewsPicks」で、100点満点換算したポイントで78.6ポイントを記録。利用率こそ上位6社と離されてしまったが、非常に高い満足度をユーザーから得ている。2位は「Antenna」で76.6ポイント、3位「LINE NEWS」で76.1ポイント、4位「エキサイトニュース」で76.0ポイント、5位「スマートニュース」で75.9ポイントと、2から5位もいずれも高い満足度を記録しており、各事業者の満足度水準が高い様子が見て取れた。一方で「グノシー」は満足度が70.0ポイントと、他の利用率上位のニュースアプリとは満足度で差が表れており、改善が必要となってくるだろう。

　最後にニュースアプリを利用しないと回答した人にその理由について尋ねたところ、「他の媒体から得るニュースで十分だから」が53.9％で群を抜いて1位となり、昨年の調査に引き続き傾向は変わっていないようだ。
　次点で「利用の仕方が分からないから」が17.3％で、昨年の5.8％より大幅に増加した。こちらはニュースアプリの認知度の高まりにより、試しに利用しようとしたスマホ初心者が増えたためとICT総研では分析している。他の利用しない理由としては「そもそもニュースを読まないから」、「自分でニュースを探したいから」という回答も挙がっているが、「広告が多すぎて不快だから」、「課金される可能性がありそうだから」といったユーザーの声に対しては、事業者は向き合う必要もあるだろう。

詳しい調査結果については下記を参照してもらいたい。
ICT総研：2016年モバイルニュースアプリ市場動向調査

下り速度は mineo、楽天、BIGLOBE、IIJが上位に ― MVNO格安SIM 新幹線通信速度調査

　12月28日、ICT総研はMVNO事業者の格安SIMを使った新幹線通信速度実測調査の結果を発表した。調査は東海道新幹線、山陽新幹線、九州新幹線の全46駅のホームを測定地点とし、OCNモバイルONE、IIJmio、楽天モバイル、BIGLOBE SIM、b-mobile、mineoの6事業者を調査対象として実施されている。

　各社ともNTTドコモ回線を利用し、通信速度が最大のプランで統一。端末は「ZenFone 2 Laser」を、通信速度の測定には「RBB TODAY スピードテスト」を利用し、1地点あたり下り通信速度、上り通信速度を各3回ずつ測定している。調査期間は12月25日から26日まで。

mineo

　ケイ・オプティコムが提供しているmineoは全46駅の下り平均速度が21.56Mbpsとなり、6事業者中トップとなった。唯一下り平均で20Mbpsを超えている他、東海道新幹線で平均22.17Mbps、山陽新幹線で平均23.19Mbps、九州新幹線で17.95Mbpsと全路線で平均速度がトップとなっている。mineoは9月にドコモプランを開始して以来、毎月ネットワーク増強を行っており、その成果が現れた結果であると思われる。
　上り速度の全46駅の平均は7.88Mbpsで6事業者中5位に。ただし上り速度は各社ごとの速度差は大きくないので、mineoが格別に遅いという結果ではないようだ。

楽天モバイル

　楽天モバイルの全46駅の下り平均速度は19.20Mbpsで6事業者中2位となった。ICT総研が9月に実施した調査では平均速度は10.8Mbpだったため、ここ数ヶ月で大きな改善がなされたようだ。東海道新幹線では平均20.19Mbps、山陽新幹線では平均20.10Mbps、九州新幹線では16.55Mbpsと各路線で安定した速度を出している。
　上り速度は全46駅平均8.11Mbpsで6事業者中3位。

BIGLOBE SIM

　BIGLOBE SIMの全64駅下り平均速度は18.04Mbpsで3位となった。東海道新幹線で平均18.19Mbps、山陽新幹線で平均19.75Mbps、九州新幹線で平均14.99Mbpsと、やはり各路線で平均的に速度を出している。
　上り速度は平均9.12Mbpsで6事業者中2位となった。

IIJmio

　インターネットイニシアティブが個人向けに提供しているIIJmioは下り平均速度が17.51Mbpsで4位に。山陽新幹線で下り平均22.99Mbpsと1位のmineoに迫る速度を出しているが、東海道新幹線では平均13.41Mbpsに落ち込んでしっており、路線ごとに差がでてしまったのが順位を下げた要因となっている。
　上り平均速度は11.34Mbpsで、6事業者の中では頭1つ抜けた速度を出してトップとなった。特に山陽新幹線では唯一平均速度が10Mbpsを超えているなど、他社との違いを見せている。

OCNモバイルONE

　NTTコミュニケーションズが提供しているOCNモバイルONEは、下り平均速度では11.58Mbpsで5位となった。トップであるmineoとは倍近く平均速度に差が出てしまっている。路線ごとに見てみると九州新幹線での下り平均速度が3.01Mbpsしか出ておらず、全体平均を押し下げる要因となってしまった。
　上り平均速度は他社と比べて明らかに遅いということはなく、8.04Mbpsで4位になっている。

b-mobile

　日本通信が提供しているb-mobileは下り平均速度9.92Mbps、上り平均速度7.20Mbpsで共に6事業者中で最下位と厳しい結果となってしまった。下り速度では東海道新幹線の平均速度が7.45Mbps、九州新幹線の平均速度が4.81Mbpsと落ち込んでしまっている。

　路線ごとに見てみると下り速度で著しい差が見られ、6事業者平均の下り速度は東海道新幹線 15.93Mbps、山陽新幹線 19.31Mbps、九州新幹線 12.03Mbpsとなり、差が見られる結果となっている。山陽新幹線には下り平均速度1位となった新倉敷駅（46.67Mbps）や3位の三原駅（25.10Mbps）、4位の新神戸駅（24.76Mbps）が含まれていたことなどが、路線平均を押し上げた要因のようだ。
　また時間帯ごとに見ると、12～13時の時間帯では下り速度が遅くなっているとICT総研は報告している。この時間帯の下り速度平均は1.29Mbpsで全時間帯の平均16.32Mbpsと比べて大きな差がついているほか、平日12時台の下り通信速度が最も速かった楽天モバイルでも3.34Mbpsであり、1Mbps以下の事業者も目立ったという。昼と夕方は回線が混雑するため極端に速度が落ちることはMVNOの弱点の1つでもあるため、利用の際には留意しておきたい。

詳しい調査結果については下記を参照。
ICT総研： 2015年12月 MVNO格安SIM 新幹線通信速度実測調査
http://ictr.co.jp/report/20151228.html
　　
　　

ドコモが唯一音声通話接続率100％を記録、下り速度ではソフトバンクに軍配――圏央道通信速度調査

　ICT総研は「圏央道つながりやすさ・通信速度実測調査」の結果を発表した。

　調査は先月末に埼玉県部分が全線開通したことで東名高速と中央道、関越道、東北道が結ばれた圏央道（首都圏中央連絡自動車道）における、NTTドコモ、au、ソフトバンクのつながりやすさと通信速度の実態を把握することを目的としている。
　3キャリアのiPhone6sを測定端末として使用しており、境古河ICから寒川南ICまでの区間で走行中の音声通話接続率と走行中のデータ通信速度を測定している。音声通話接続率は時報（117）につなぎっぱなしにして接続成功した時間を測定し、データ通信速度については圏央道の主なIC、PA、JCT （計17地点）を通過する際（走行中）に速度測定アプリ「RBB TODAY スピードテスト」にて下り通信速度、上り通信速度を各2回ずつ測定している。調査日は2015年11月11日。

　それによると、音声通話接続率はドコモが唯一100％という結果を残した。ただし茨城区間や埼玉東部区間では通話時の通信方式が3Gとなるケースが見られたという。
　auの接続率は99.8％でドコモには及ばなかったが、全区間でVoLTEを利用可能であった。ソフトバンクは99.6％。

　下り速度ではソフトバンクが平均27.34Mbpsでトップに。速度が1ケタの地点が17地点中1地点のみであり、ほとんどの測定地点で20～40Mbpsを記録している。
　2位はauで下り平均25.07Mbpsを記録。青梅IC、五霞IC、境古賀ICなどでは走行中にも関わらず40Mbps以上の通信速度を見せたという。
　3位はドコモで下り平均12.13Mbpsに留まり、他2キャリアに差を付けられてしまっている結果になってしまった。

　上り速度ではドコモが平均11.14Mbpsが1位。下り速度では遅れをとってしまったが、上り速度についてはどの地点でも高い水準を記録したという。
　2位はソフトバンクで上り平均8.09Mbps、3位はauで上り平均6.42Mbpsという順になった。

　今回の調査結果についてICT総研は、圏央道は環状線の国道16号線よりさらに外側の環状線であり、人口密集地ではない場所も多く、携帯電話キャリアにとっては有利な測定条件と言える環境ではないとしつつも、「音声通話接続率がほぼ100％、下り通信速度が3社平均21．5Mbpsと実使用で十分な測定結果を記録したことは注目に値する」と評価している。

　詳しい調査結果については下記を参照してもらいたい。
ICT総研：2015年11月圏央道つながりやすさ・通信速度実測調査

2015年末の定額制音楽配信サービス利用者は930万人へ、利用率1位はApple Music

　ICT総研は「2015年定額制音楽配信サービス利用動向に関する調査」の結果を発表した。定額制音楽配信サービスの市場動向及び、Webアンケートによる利用実態を調べた内容となっている。

　それによると、2015年末時点の日本国内の定額制音楽配信サービスの利用者数は約930万人と推計。そのうち有料サービス利用者は590万人、無料試用を含む無料サービス利用者数は340万人と見込んでいる。
　2016年末には有料サービス810万人、無料サービス480万人で計1,000万人を超えるとみており、2017年末には有料・無料サービス合計で1,610万人、2018年末には1,850万人へと市場が急速に成長すると予測している。

　同社では2,087人へのWebアンケートによって利用実態も調査。2,087人の中から定額制音楽配信サービスを利用している235人を抽出して分析しており、2015年10月19日から26日にかけて実施されている。
　まず利用率をみてみると、2,087人中のうち11.3％あたる235人が有料または無料の定額制音楽配信サービスを利用していると回答。その11.3％のうち、有料サービスを利用しているのが6.5％、無料サービスは4.7％となっている。また年齢層別では、有料サービスを最も利用しているのは20代、無料サービスを利用しているのは10～20代が高い傾向にあるとしており、20～30代が音楽配信サービス市場を支えているのが現状のようだ。

　利用している音楽配信サービスをみてみると、最も多いのがApple Musicで130人。次いでGoogle Play Musicが67人、LINE MUSICが66人、AWAが48人、dヒッツが43人という順になっている。LINE MUSIC、AWA、dヒッツ、レコチョクBest、うたパスなどの国内事業者はAppleやGoogleよりも早くサービスを始めていたが、両社が今年からサービスを開始したことで利用者が激増し、一気に市場が伸び始めたとICT総研は分析している。

　利用サービス別の顧客満足度をみてみると、1位がGoogle Play Musicで82.6ポイント。2位はdヒッツで81.4ポイント、3位がレコチョク Bestで81.3ポイントとなった。逆に下位2つはAWA 76.5ポイント、LINE MUSIC 72.6ポイントで他サービスとやや差を付けられてしまっている。
　数ある音楽配信サービスの中でユーザーがどれを選ぶかについて、自分の好きなジャンルの曲をどれだけ網羅しているかが重要な指標になるとICT総研は指摘。Apple Music、Google Play Musicなどのサービス利用者では、邦楽や洋楽の楽曲が充実しており満足しているという回答が約50％に達している。一方でサービス価格や音楽管理ソフトの使いやすさに満足しているという回答者は20％程度に留まっており、まだまだサービス改善の必要性はあるようだ。

　詳しい調査結果については下記を参照してもらいたい。
ICT総研：2015年定額制音楽配信サービス利用動向に関する調査

有料動画配信サービス利用者は2018年には1,490万人へと拡大、定額制利用者は1,000万人へ

　9月28日、ICT総研は「2015年有料動画配信サービス利用動向に関する調査」の結果を発表した。

　それによると2014年末時点の有料動画配信サービス利用者は790万人で、そのうち定額制サービスの利用者数は過半数の420万人。そこから2015年末の有料動画配信サービス利用者は960万人へと達すると予測しており、2018年には1,490万人にまで拡大すると見込んでいる。
　固定系光回線やLTE回線など、高速ブロードバンドサービスの普及によって有料動画配信サービスが拡大していく中、特に定額制サービスの利用者の増加が顕著となり、2015年末には590万人、2018年には1,000万人を突破するという。

　またICT総研が2015年9月に実施したWebアンケート調査によると、世代によって視聴するデバイスに顕著な差が見られた。若年層ほどスマートフォンで視聴する傾向があり、10〜20代では67％と半数以上となっている。一方50代以上のユーザーではパソコンでの視聴が75％と非常に高く、スマートフォンは37％に過ぎなかった。
　タブレット端末とテレビによる視聴はいずれの年代でも2割〜3割程度に過ぎず、今後はスマートTVの普及などにかかってくるだろう。

　動画配信サービスで利用されるコンテンツでは海外映画が49％でトップに。次いでで国内映画が44％、さらに海外ドラマ39％、アニメ34％、国内ドラマ29％と続いている。
　音楽ビデオや趣味・エンタメ、スポーツなどは20％以下と利用率が高くはないものの、これらコンテンツはコアなファン層に視聴される傾向があり、自分に適したコンテンツ利用を目的として動画配信事業者を選択するユーザーも少なくないため、動画配信サービスには欠かせない素材であるとICT総研は指摘している。

　日本国内の主な有料動画配信サービスのコンテンツ数では、「dTV」が12万本で1位となった。「dTV」はドコモユーザー以外でも加入でき、月額540円で動画見放題サービスを利用できるため、会員数は450万人を超えるなどコンテンツ数・利用者数ともに国内有数のサービスとなっている。
　2位は「U-NEXT」で11万8,000本。ただし「U-NEXT」の見放題サービスで提供されている動画本数は約2万本で、1本あたり数百円程度で視聴できるペイパービュー（PPV）方式が中心となっているという。
　3位はソフトバンクのユーザー向けに定額見放題サービスとして提供している「UULA」で10万本。4位はAppleのiTunes Storeで8万5,000本。映画作品を中心としてPPV方式で提供している。

　動画配信サービスは先日Amazonが「プライム・ビデオ」という有料会員向け動画見放題サービスを開始したのを始め、Hulu、Netflixといった外資系のサービスが日本国内でも本格的に進出し始めている。ICT総研は最近の市場環境について「日本人向けコンテンツに強い国内のサービス事業者と、ハリウッド映画などのコンテンツで強みを発揮する外資系事業者との競争が激化することで、有料動画配信サービスのメニューが充実し、利用者にとっては動画サービスの選択肢が増える」ことでユーザーにとってのメリットが続くとコメントしている。

　詳しい調査結果については下記を参照してもらいたい。
ICT総研：2015年有料動画配信サービス利用動向に関する調査

携帯キャリアのブランドイメージ1位はau、CM印象では特に高評価

　9月15日、ICT総研は「iPhone利用者の携帯電話キャリアブランドイメージ調査」の結果を発表した。

　大手3キャリアの「ブランド力」を可視化するべく、「ブランドイメージ」、「キャリアのイメージ」について調査している。調査はiPhone 6s/Plusの発売を控えた9月5日～7日にWebアンケートにて実施され、NTTドコモ、au、ソフトバンクのiPhone利用者1,000人ずつ、合計3,000人を対象としている。

　それによると、総合ブランドイメージではauが61.1ポイントで3キャリア中1位となった。2位はNTTドコモで58.3ポイント、3位はソフトバンクで54.9ポイント。

　auは関連設問のうち「親しみを持てる」、「今、勢いがある」、「デザイン・センスが良い」、「料金プランがわかりやすい」、「CMが印象に残っている」の5項目でトップになっており、この点が総合1位の要因となったようだ。特にCMに対する印象では非常に高いポイントを残しており、現在の「3太郎」のCMは反響を呼んでいるようだ。

　総合2位となったドコモだが、関連設問では「信頼できる」、「お客さまセンターの対応が良い」、「専売ショップのお客様対応が良い」で1位となり、やはり信頼性や顧客対応は他社と比べて良いイメージであるようだ。一方で、「今、勢いがある」、「面白いことをやっている」等の設問では差を付けられており、この辺りが「総合的なブランドイメージ」に響いたとICT総研は分析している。

　ソフトバンクは「面白いことをやっている」、「今、勢いがある」といった設問でトップになっているものの、「信頼できる」、「専売ショップのお客様対応が良い」などでは他社に離されてしまっている。

　ICT総研によると、今回の調査における「料金プランがわかりやすい」の設問では3社ともに低い数値となっており、やはり現状の複雑な料金プランは大きな課題となっているだろう。
　またMVNO業社が徐々にシェアを広げていく中、「安心感」、「信頼感」、「サポートの良さ」を背景した高いブランドイメージが大手キャリアのポイントとなっていくため、今後はそのイメージを盤石にするためにもサービスの向上に取り組んでいく必要性が指摘されている。

　詳しい調査結果については下記を参照してもらいたい。
ICT総研：2015年9月 iPhone利用者の携帯電話キャリアブランドイメージ調査

下り速度はワイモバイルがドコモを上回る――格安スマホ&大手携帯キャリア通信速度実測調査

　9月4日、ICT総研は格安スマホ&大手携帯キャリアの通信速度実測調査の結果を発表した。

　調査は東京、大阪、名古屋の主要な「待ち合わせ場所」120地点を測定地点とし、NTTドコモ、au、ソフトバンク、ワイモバイル、OCNモバイルONE、楽天モバイルの計6社の通信速度を比較している。
　使用端末はNTTドコモ、au、ソフトバンクはiPhone6、ワイモバイルはNexus 6、OCNモバイルONE、楽天モバイルはZenFONE 2 Laserを使用しており、測定には「RBB TODAY スピードテスト」アプリを利用している。調査期間は8月21日から8月30日まで。

　調査の結果、大手3キャリアの下り通信速度が平均32.30Mbps、ワイモバイル、OCNモバイルONE、楽天モバイルの格安スマホ3社の下り通信速度は平均19.89Mbpsと顕著な差がでた結果となっている。
　ただし下り平均通信速度をみると1位がソフトバンクで36.04Mbps、2位がauで32.60Mbpsと続いたが、3位がワイモバイルで31.57Mbps、4位がドコモで28.26Mbpsとドコモが遅れをとってしまっている。なおOCNモバイルONEは5位で17.20Mbps、6位は楽天モバイルで10.79Mbpsと、MNOとMVNOではやはり大きな差がみられるようだ。

　平均上り速度ではNTTドコモが12.56Mbpsで1位に。同じドコモの回線を利用しているためか、2位は楽天モバイルで10.92Mbps、3位はOCNモバイル ONEで10.43Mbpsとau、ソフトバンクよりも速度が出た結果となった。以下、4位ワイモバイル、僅差で5位ソフトバンク、6位auとなった。

　地域別の下り平均速度をみると名古屋の下り通信速度が31.29Mbpsでトップ。大阪は25.26Mbps、東京は21.73Mbpsとなっており、名古屋と東京では約10Mbpsもの差がみられる。この点について、東京の測定地点のほうが混雑状況が激しかったこと、名古屋には「サカエチカクリスタル広場」、大阪には「梅田ビッグマン」など非常に通信速度の速い地点があり、これが結果的に全体平均を押し上げたたためであると、ICT総研は分析している。

　詳しい調査結果については下記を参照してもらいたい。
ICT総研：2015年9月格安スマホ＆大手携帯キャリア通信速度実測調査

2015年SNS利用率は普及率65％の6,451万人へ、利用率ではLINEが57.5％でトップ

　7月29日、ICT総研は2015年度のSNS利用動向に関する調査結果を発表した。

　調査によると日本のSNS利用者は2015年末までに6,451万人（普及率65％）に達する見込み。2015年の年間純増者数は428万人となると予測されており、1ヶ月平均で約36万人の利用者が増加を続けている結果となった。
　利用者層をみてみるとこれまでは若年層が多かったが、40〜50代以上の年齢層も拡大してきている。このまま普及が進めば2017年末には利用者数は6,912万人、ネットユーザー全体に占める利用率は69.2％に達する見通しであるという。

　またICT総研はSNSに関するアンケート調査も7月に実施しており、4,227人のアンケート対象者のうち72.9％が「人とのコミュニケーション」を行う目的でSNSや通話・メールアプリを利用していると回答している。
　主なSNSの利用率をみてみると1位はLINEで57.5％。次いでTwitterが36.6％、Facebookが34.7％で続いている。Skype、Google+、mixiは利用率が約10％で伸び悩んでいる中、Instagramは昨年より大きく利用率を伸ばした結果となっている。

　利用者満足度に関するアンケート調査ではInstagramが74.2ポイントを獲得して1位に。2位は73.3ポイントでLINE、3位は70.9ポイントでTwitterとなった。なお本アンケートではコミュニケーションツールとしてのSNSの満足度について聞いているため、mixiは59.2ポイントに留まっている。

　SNSの利用時間について1年前の調査と比較してみると、利用時間の増加が見られたのはLINEとInstagramとなった。LINEは利用者の51.7％が、Instagramでは利用者の77.3％が利用時間が増えたと回答している。一方でFacebook、Twitter、Google+、Skypeの利用者では利用時間について「あまり変わらない」が5割から6割を占める結果となっている。1日に1時間以上SNSを利用する人の割合では、LINEが33.7％、Twitterが35.5％と高めであるのに対してFacebookは18.6％に留まっている。

　アンケートではSNSでコミュニケーションを取りたくない相手についても調査している。SNSを利用する217人へのアンケート結果では33.2％の人が「親しくない知人・友人」とはSNSでコミュニケーションを取りたくないと回答。次いで「実生活でつきあいのない知人（ネット上だけの知人など）」が32.7％、「会社の上司」が29.0％、「仕事上の取引先・客」が25.8％と続いている。

　またSNSで50人以上の友達とつながっている人の割合は、LINE利用者の約40％、フェイスブック40％、ツイッターで47％に達しており、今後もSNS上でのコミュニケーションが今後更に増えていく中で、サービス提供事業者にとって連絡を取りたくない人とのコミュニケーションのあり方も課題となってくるとICT総研は指摘している。

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