IDC Japanは2015年第4四半期（10月～12月）および2015年通年（1月～12月）における国内携帯電話出荷台数を発表した。

　2015年通期のスマートフォンとフィーチャーフォンを合計した携帯電話出荷台数は前年比5.9％減の3,442万台となった。そのうちスマートフォン出荷台数は同3.6％増の2,749万台となっており、スマホの増加分以上にフィーチャーフォンの出荷台数が落ち込んでいる状況だ。

　2015年通期におけるスマートフォンのベンダー別シェアは、前年から6.3ポイント落としたものの52.4％でAppleが引き続きシェア1位を獲得。2位以下はソニー 14.4％、シャープ 9.6％、京セラ 7.1％、富士通 6.2％の順となっている。
　フィーチャーフォンも合わせたシェアでは、Apple 41.9%、シャープ 12.7％、ソニー 11.5%、京セラ 10.8%、富士通 9.1％。

2015年 国内スマートフォン出荷台数 ベンダー別シェア

2015年 国内携帯電話出荷台数 ベンダー別シェア

　一方2015年第4四半期だけを見てみると総出荷台数は前年同期比15.7％減の1,046万台となっている。iPhoneの出荷台数の落ち込みが主な原因と見られており、スマートフォンの2015年第4四半期の総出荷台数は同13.7％減の852万台でマイナス成長となってしまった。この点は年間のOS別シェアにも影響を及ぼしており、2015年から後退して52.4％に減少してしまっている。

スマートフォン出荷台数 OS別シェアの推移： 2011年～2015年

　2015年第4四半期のスマートフォンのベンダー別シェアは、上述したようにiPhoneの出荷台数が大幅に減少したもののAppleが53.3％でシェア1位を獲得。以下、2位 ソニー16.4％、3位シャープ　9.5％、4位富士通 9.5％、5位京セラ 8.9％となった。
　フィーチャーフォンも合わせたシェアではやはりAppleが41.9％で1位となったが、前年同期比20.8％減と大幅に落ち込んでいる。2位はシャープで12.7％、3位はソニーで11.5％。以下、京セラ 10.8%、富士通 9.1%と続いている。

2015年第4四半期 国内スマートフォン出荷台数 ベンダー別シェア

2015年第4四半期 国内携帯電話出荷台数 ベンダー別シェア

　「実質0円廃止」による携帯電話市場の動向について、IDC Japanの片山雅弘氏は「今後はタスクフォースの答申に基づく総務省要請によりスマートフォンの実質0円販売を廃止することで、通信事業者は過度の買い替えを追う必要がなくなり、端末販売や価格設定に関する主導権は、iPhoneを中心に、携帯電話機ベンダーから通信事業者に移っていくであろう」と分析している。

　9月14日、IDC Japanは国内モバイルデバイス市場の2015年第2四半期の出荷台数実績および2015年～2019年の予測を発表した。

　それによると、2015年第2四半期の国内モバイルデバイス出荷台数は前年同期比5.8％減の1,065万台となった。
　そのうちスマートフォン市場は同期比23.6％増のプラス成長。新製品の投入やフィーチャーフォン形状でAndroidを搭載した製品の出荷増が成長を後押しした。
　一方タブレット市場は前年同期比13.4％減のマイナス成長となった。家庭市場での買替えサイクルの長期化や大画面スマートフォンの影響が要因として挙げられている。
　またPC市場も大きく落ち込み、同36.0％減の大幅なマイナス成長。やはり昨年のWindows XPサポート終了に伴う特需の反動の継続や円安の影響が大きかったと見られており、このPCの出荷台数の減少が国内モバイルデバイス市場全体に影響を与え、マイナス成長につながったとIDC Japanは分析している。

　2015年通年の国内モバイルデバイス市場は前年比4.1％減の5,000万台と予測されている。その内訳は家庭市場向け出荷は前年比0.2％増の3,879万台、ビジネス市場向け出荷は16.5％減の1,121万台となっている。
　スマートフォン市場はフィーチャーフォン供給の環境変化からスマートフォンへの切り替えが進むことで2015年はプラス成長するを予測しており、市場の過半数を占めるスマートフォンがモバイルデバイス市場を底支えすると見られている。
　一方タブレット市場とPC市場はマイナス成長と予測されている。タブレット市場はビジネス利用が拡大するものの、タブレットの需要が一巡したことや大型スマートフォンとの競合によって全体としては2015年はマイナス成長へ。またPC市場はXPサポート終了特需の反動が来年まで続き、家庭市場でもWindows 10対応製品によって一時的に出荷を底上げすることが予測されるものの、全体では2015年通年でマイナス成長が続くとIDC Japanは分析している。