端末市場

2016年度のタブレット端末市場は866万台、2017年度は897万台へ―ICT総研調査

2017年6月8日 11時27分更新

表1.タブレット端末の国内出荷台数予測(年度ベース)

 株式会社ICT総研は6月8日、タブレット端末市場に関する調査結果をまとめた。日本のタブレット端末市場は、2013年度に713万台、2014年度に919万台へと大きく成長してきたが、2015年度以降は市場規模の縮小が続いている。ICT総研の調査によると2015年度895万台、2016年度866万台となり、2年連続で出荷台数が減少した。スマートフォンの普及によりタブレット端末の新規需要そのものが減退していることに加え、携帯電話キャリアのLTEモデルの販売がやや伸び悩んだことなどが挙げられる。

続きを読む»

国内携帯電話出荷台数、iPhone が圧倒的強さを保持、従来型携帯電話市場は終息―IDC Japan調査

2017年6月6日 15時34分更新

 IDC Japanは、国内携帯電話およびスマートフォン端末の2017年第1四半期(2017年1~3月)の出荷台数を発表した。    2017年第1四半期の国内携帯電話出荷台数(スマートフォンと従来型携帯電話の合計)は、前年同期比9.0%増の879万台となり、2015年第1四半期の917万台に迫る出荷台数を記録した。IDCは、2016年第1四半期以来の出荷台数の落ち込みは回復基調にあるとしている。 …

続きを読む»

MVNO「格安SIM」契約数、2017 年末には990万契約へ、拡大続く―ICT総研調査

2017年6月2日 11時00分更新

表1.MVNO「格安SIM」利用者シェア

 株式会社 ICT総研は6月2日、2017年 MVNO格安SIMの市場動向調査の結果をまとめた。総務省主導によるSIMロック解除の流れを受けて参入事業者数が668社に上るなど、普及初期から普及拡大期に移っているMVNO格安SIMについて、市場実態や利用動向の把握を目指している。10,703人に対するWebアンケートのうち、格安SIM利用者1,024人の回答結果を元にした利用者シェアや顧客満足度の実態把握に加え、「格安SIM」契約数の市場規模についても推計されている。

続きを読む»

SIMフリースマホの認知度は79%、利用メーカーはApple、ASUS、HUAWEIがTOP3に―MMD研究所調査

2017年5月22日 11時18分更新

 MMD研究所は、15歳以上の男女36,692人を対象に2017年3月10日~3月24日の期間で「2017年SIMフリースマートフォン購入者調査」を実施した。    15歳以上の男女36,692人を対象に事前調査としてSIMロックのかかっていないSIMフリースマートフォンについて、考えに近いものをきいたところ、「名前だけは聞いたことがある」が34.7%で最多となり、続いて「だいたいどんなものかわか …

続きを読む»

スマートフォン出荷、年間初の3,000万台超に、SIMフリー拡大―MM総研調査 

2017年5月19日 11時08分更新

 MM総研は2016年度通期(2016年4月~2017年3月)の国内携帯電話端末の出荷台数調査結果を発表した。    2016年度通期の携帯電話端末総出荷台数は前年比0.3%減の3,648.6万台と5年連続で減少した。  内訳をみると、スマートフォン出荷台数が3,013.6万台(3.3%増)で初めて3,000万台越えとなり、これまでのピーク2012年度(2,972万台)を上回る過去最高の出荷台数を …

続きを読む»

2016年タブレット端末の国内出荷台数、前年比6.9%減の773万台に―IDC Japan調査

2017年3月8日 15時55分更新

 IDC Japanは、2016年第4四半期(10月~12月)および2016年通年の国内タブレット市場における出荷台数実績値を発表した。    2016年第4四半期のタブレット端末の出荷台数は、前年同期比10.1%減の199万台で、家庭市場向けは同比7.6%減の161万台、ビジネス市場向けは19.3%減の38万台となった。同四半期は、通信事業者向けおよび、学校や官公庁などの公共セグメント向けの出荷 …

続きを読む»

2016年の携帯出荷台数は3260万台、SIMフリー端末は苦戦―IDC調べ

2017年2月22日 11時58分更新

 IDC Japanは、国内携帯電話、およびスマートフォン端末の2016年第4四半期(10~12月)、および2016年通年(1~12月)の出荷台数を発表した。        2016年通年の国内スマートフォン出荷台数は、従来型携帯電話からの移行が進み、前年比6.3%増の2,923万台となった。特に2016年第3四半期(7~9月)からは従来型携帯電話の退潮が顕著となり、スマートフォンへの移行が一気に …

続きを読む»

国内携帯総出荷台数は4年連続減も、SIMフリー好調でスマホ出荷は過去2番目―MM総研調べ

2017年2月10日 11時19分更新

 MM総研は2016年1月~2016年12月の国内携帯電話端末の出荷台数の調査結果を発表した。総出荷台数は前年比3.0%減の3,606.1万台となり、2012年から4年連続で減少した。しかし、スマートフォン出荷台数は2,942.1万台で2年連続の増加となり、2012年の3,042万台に次ぐ過去2番目の出荷実績となった。    スマートフォン出荷をMNO端末およびSIMフリー端末に分類すると、MNO …

続きを読む»

国内UPS市場規模、2016年度は637億9,500万円の見込み―矢野経済研究所調べ

2017年1月12日 10時31分更新

 矢野経済研究所は、国内のUPS市場の調査を実施し、その結果をまとめて発表した。  本調査におけるUPS(Uninterruptible Power System:無停電電源装置)とは、コンピュータシステムや通信・放送機器、医療機器、防災機器、クリーンルームや各種製造装置などの工場設備等に対し、停電や瞬時電圧低下が発生したときに電力を供給する装置をさす。ただし、瞬時電圧低下への対応機能のみを持つ瞬 …

続きを読む»

格安スマホ通信速度は下り、上りともにワイモバイルがトップ――ICT総研調査

2016年12月9日 15時54分更新

表1.格安スマホ速度調査

 株式会社 ICT総研 (東京都千代田区)は12月9日、格安スマホ通信速度実測調査の結果をまとめた。同社では定期的に、さまざまなシーンでスマートフォンの通信速度、つながりやすさの調査を実施しているが、今回の調査は、契約者数を右肩上がりに伸ばして存在感を増している格安スマートフォン、格安SIM事業者の通信速度を比較して、実態把握することを目的とした。
 実際にユーザーが利用する機会の多い地点で比較するために、東京、大阪、名古屋の主要な「待ち合わせ場所」 各40地点 合計120地点を測定地点とし、ワイモバイル、楽天モバイル、UQ mobile、mineo、OCNモバイルONEの5社(5ブランド)を調査対象としている。

続きを読む»