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　IDC Japan株式会社は日本国内におけるクライアントPC市場出荷実績値について発表した。これによると、2014年第3四半期（7月～9月）の国内クライアントPC出荷台数は、ビジネス市場が192万台、前年同期比26.1%減、家庭市場は112万台、同比6.4％減で、計304万台、同比19.9％減となっている。

　Windows XPサポート終了に伴う需要の反動と、家庭市場の冷え込みの影響を受け、2014年第3四半期のPC出荷台数は前期（2014年4月～6月）のプラス成長から反転し、前年同期比でマイナス成長に。ビジネス市場はXP サポート終了に伴う買い替え需要が終焉を迎え、マイナス成長となった。家庭市場では消費税増税後に市場が冷え込んできたものの、PCベンダー各社の生産調整が間に合わず想定よりも若干多めの出荷が行われ、マイナス幅は軽減されたと考えられるとしている。

　ベンダー毎に見てみると、上位5社の中では2014年第2四半期と比べると東芝がDellを抜いて3位になった。各ベンダーともビジネス市場では前年同期比はマイナスとなっているが、富士通を除く各ベンダーは家庭市場ではプラスとなっている。特にHPは63％増と顕著にみられる。

　IDC Japan PC， 携帯端末＆クライアントソリューション リサーチマネジャーの片山雅弘氏は「2014年第3四半期の家庭市場における出荷台数は、実需とかい離し、想定よりも上ブレしている。そのため現在は、在庫がだぶつき気味となっている。したがって2014年第4四半期（10月～12月）は、このことが悪影響を与え、2桁マイナスになる可能性が高い」と分析している。