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　7月1日、IDC Japanは国内携帯電話、およびスマートフォン端末の2015年第1四半期（1～3月）の出荷台数を発表した。 発表によると、2015年第1四半期の国内携帯電話出荷台数（スマートフォンと従来型携帯電話の合計）は、前年同期比0.4％増の917万台となった。中でもスマートフォンの出荷台数は携帯電話出荷台数の76.0％を占めて前年同期比7.0％増の697万台になるなど、携帯電話、スマート …

　7月1日、IDC Japanは国内タブレット市場（eReaderを除く）の2015年第1四半期（1～3月）の出荷台数実績値を発表した。 　同発表によるとに2015年第1四半期のタブレット端末の出荷台数は前年同期比13.6％増の229万台となった。成長の要因としては法人市場、特に教育市場を中心としてAndroidおよびWindowsタブレットの需要が拡大していることが挙げられており、前年同期比39 …

6月22日、ICT総研は「2015年度 スマートデバイス市場動向調査」の結果を発表した。2014年度のスマートデバイスの出荷台数は前年の3,679万台から微増の3,683万台となっており、中でもタブレット端末の出荷台数は前年比128％の916万台と順調に伸びている。

　6月8日、IDC Japanはスマートフォン／タブレット／PCを合算した、国内モバイル／クライアントコンピューティング市場の2014年の実績および2015年～2019年の予測を発表した。 　2014年の国内モバイル／クライアントコンピューティング市場の出荷台数は前年比6.4％減の4,997万台、2014年～2019年の年間平均成長率は3.1％、2019年の出荷台数は5,835万台と予測されている …

　5月29日、ジーエフケー マーケティングサービス ジャパンはウェアラブル端末の販売動向および購入意向調査の結果を発表した。 　調査によると、ウェアラブル端末市場はラインナップが拡充した2014年12月以降、販売台数は前年同月の1.3倍以上で推移しており、特に2015年4月にはApple Watchが発売されたことで販売台数は前年同月比は約2.1倍を記録したという。 　ウェアラブル端末市場において …

5月25日、ICT総研はタブレット端末市場に関する調査結果を発表した。調査によれば2014年度には出荷台数が916万台に達しており、2015年度に1,054万台、2016年度には1,206万台、2017年度には1,332万台と順調に成長していく見込みのようだ。

　5月21日、MM総研は2014年度通期（2014年4月～2015年3月）の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。 　2014年度通期の出荷台数は前年度比24.2％増の929万台となった。下期出荷台数をみてみると516万台で、半期別出荷台数として初めて500万台を突破している。 　MM総研では2015年度のタブレット出荷台数を前年度比15.2％増の1,070万台と予測し、初の1,000万 …

　5月20日、MM総研は2014年度（14年4月～15年3月）の国内パソコン出荷実績調査の結果を発表した。 　2014年度出荷台数はWindows XPの更新特需の反動で前年度比23.6％減の1,260万9,000台と落ち込んでおり、上半期は前年同期比2.7%減の672.2万台、下半期は同38.7％減の588.7万台と大幅に減少している。 　流通ルート別では個人向けが前年度比12.1％減の522. …

　5月19日、IDC Japanは2015年第1四半期 国内クライアントPC市場実績値を発表した。 　同発表によると2015年第1四半期（1月～3月）における国内クライアントPC出荷台数は前年同期比41.5％減となる320万台であり、この下げ幅はIDCが国内で調査を行って以来、過去最大のものであるという。 　この内訳はビジネス市場が194万台で前年同期比45.6％減、家庭市場は126万台で同比33 …

　5月14日、MM総研は2014年度通期（2014年4月～2015年3月）の国内携帯電話端末の出荷台数調査結果を発表した。総出荷台数（フィーチャーフォンとスマートフォンの合計）は前年比3.9％減の3,788万台となり、3年連続で減少している。 　スマートフォンの出荷台数は前年度比7.2％減の2,748万台で、2012年度から2年連続での減少となった。総出荷台数に占めるスマートフォン出荷台数比率は前 …