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　4月14日、JEITAは2015年2月の移動電話国内出荷実績を発表した。 　2015年2月の移動電話国内出荷台数は前年同月比129.8％の178万5千台で2ヶ月連続でプラスの数字となった。そのうちスマートフォンについては同比152.8％の80万4千台で同じく2ヶ月連続プラスに、スマートフォン比率は45%となっている。 　携帯電話の定義は「携帯用および自動車に搭載される移動局電話装置で、携帯電話無 …

　IDC Japanは国内タブレット端末（eReader端末を除く）の2014年第4四半期、および2014年通年の出荷台数を発表した。 　発表によると、2014年第4四半期のタブレット端末の出荷台数は前年同期比9.8％増の245万台となった。プラス成長の主要因としては、個人市場では「iPadシリーズ」の出荷が好調であったこと、法人市場においては教育市場向けにAndroid OS、Windows O …

　3月12日、MMD研究所は「2015年タブレット端末に関する定点調査」の結果を発表した。 　調査対象は20歳以上の男女6,606人、調査期間は2015年3月2日から3月4日までとなっている。 　調査によるとタブレット所有率は33%となり、昨年の24.9%と比較すると8.1ポイント増加している結果となった。 　男女別では男性が41.1%、女性は24.8%と男性の方が所持率が高いのは変わらないものの …

　IDC Japanは国内携帯電話、およびスマートフォン端末の2014年第4四半期（10～12月）、および2014年通年の出荷台数を発表した。 　調査によると2014年通年の国内携帯電話出荷台数（スマートフォンと従来型携帯電話の合計）は前年比7.7％減の3,659万台となっている。スマートフォンの2014年通年の出荷台数は前年比12.4％減の2,654万台となり、スマートフォン市場が立ち上がった2 …

　ジーエフケー マーケティングサービス ジャパンは2014年の家電およびIT市場の販売動向を発表した。このうちテレコム市場、IT・オフィス市場の2つについてみてみたい。 ・テレコム市場 　2014年度の携帯電話は2年連続のマイナス成長となる前年比4%減の3,314万台だった。このうちスマートフォンは販売台数の78％を占める2,579万台となっており、前年並みの販売台数に留まっていることがマイナス成 …

　IDC Japan株式会社は2014年第3四半期（7月～9月）の実績、および最新の景気動向などに基づき2014年～2018年の国内製品別IT市場予測を発表した。 　2015年の国内IT市場規模は14兆3,496億円、前年比成長率はマイナス1.1％と予測されている。この内、国内IT市場を構成するハードウェア市場、ITサービス市場、パッケージソフトウェア市場の2015年の市場規模と前年比成長率につい …

　MM総研は2月3日、2014年国内携帯電話端末出荷台数の調査結果を発表した。2014年のフィーチャーフォンとスマートフォンを合わせた総出荷台数は前年比2.5％減の3,828万台。過去最高の4,375万台を出荷した2012年以降、2年連続の減少となっている。 　スマートフォンのみの出荷台数は前年比5.3％減となる2,770万台、総出荷台数に占める割合は同2.5ポイント減の72.4％となった。一方フ …

　IDC Japanは国内モバイルデバイス市場（スマートフォン市場、タブレット市場（eReaderを含む）、PC市場、通信データカードなどのData Communicationを含む）の2014年第3四半期（7～9月）の出荷台数実績および2014年～2018年の予測を発表した。 　2014年第3四半期の国内モバイルデバイス出荷台数は、前年同期比19.9％減の1,039万台に。マイナス成長の主要因と …

　1月7日、MM総研は「法人ユーザーにおける携帯電話／スマートデバイスの導入配布状況・ニーズに関する調査（2014年度版）」の結果を発表した。それによれば2014年度のスマートフォン導入企業は31.4％に留まっており、急速な拡大は見込めない一方、3年後も法人向けフィーチャーフォンの利用率は54％ほど残る見通しだという。 　調査はインターネットアンケート・サービス「NTTコム リサーチ」の会員モニタ …