5月25日、ICT総研はタブレット端末市場に関する調査結果を発表した。

　調査によれば2014年度には出荷台数が916万台に達しており、2015年度に1,054万台、2016年度には1,206万台、2017年度には1,332万台と順調に成長していく見込みであるという。成長の背景にはノートパソコンの代替需要や、教育用タブレット、ビジネス利用の増加など、あらゆるシーンでタブレットが利用が挙げられるようだ。

　OS別のシェアではこれまでAppleのiPadがAndroid端末の出荷台数シェアを上回ってきたが、2014年度は逆転し、405万台・シェア44％でトップに立った。iPadは同年度には398万台でシェア43％まで低下しているが、2016年度から開始される日本郵政グループの高齢者向けにiPadを活用サービスなどで巻き返しも予想される。
　Windowsタブレットはビジネス利用を中心に徐々にだが販売台数を伸ばしており、2014年度にはシェア12%まで増加している。

　一方グローバル市場をみてみると成長は鈍化傾向にある。2012年は1億2,487万台、2013年はその約1.6倍の2億75万台へと成長してきたが、2014年は2億2,611万台と、前年を上回りつつも成長率はわずか13％増に留まっている。2015年も2億3,000万台規模に治まる模様だ。
　成長鈍化の要因としては、iPhone 6 PlusやGALAXY Noteといった6インチサイズのスマートフォンの普及が挙げられており、7インチサイズのタブレットと競合した結果、ユーザーがスマートフォンに移行してしまったためであると分析されている。
　成長率は鈍化しつつも市場は着実に拡大していくと見込まれんでおり、2015年には2億3,060万台、2016年に2億5,440万台へと成長し、2017年には2億6,910万台規模に成長していくと予想されている。

　グローバル市場におけるOS別シェアをみてみると、iPadのシェアはグローバル市場でも減少傾向にあり、2014年は6,335万台でシェアは28％に低下。2015年当初も前年割れが続いており、今年は前年を下回る可能性も出てきたという。
　一方Androidタブレットは2014年の出荷台数は1億5,189万台、OS別出荷台数シェアは67％へと急伸。低価格タブレットが市場を引っ張り、今後も出荷台数が伸びていくことが予想されている。
　またWindowsタブレットは2014年にはシェア約5%に増加。しかし国内シェアと比べると、まだまだ普及は進んでいない模様だ。

　5月21日、MM総研は2014年度通期（2014年4月～2015年3月）の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。

　2014年度通期の出荷台数は前年度比24.2％増の929万台となった。下期出荷台数をみてみると516万台で、半期別出荷台数として初めて500万台を突破している。

　MM総研では2015年度のタブレット出荷台数を前年度比15.2％増の1,070万台と予測し、初の1,000万台超えをするとみている。
　キャリアのマルチデバイス戦略やセルラータブレットが増加、更に格安SIMの台頭もあり、今後はセルラータブレットの拡大が市場を牽引していくことでタブレット市場は堅調に増加していくと予想しており、2016年度1,180万台、2017年度1,280万台、2018年度1,360万台と予測している。

　メーカー別出荷台数シェアはAppleがシェア43.9％、408万台で1位となり、2010年度より5年連続の1位を維持している。2位はASUS、3位はソニー、4位は富士通、5位はNECレノボの順となっている。

　5月20日、MM総研は2014年度（14年4月～15年3月）の国内パソコン出荷実績調査の結果を発表した。

　2014年度出荷台数はWindows XPの更新特需の反動で前年度比23.6％減の1,260万9,000台と落ち込んでおり、上半期は前年同期比2.7%減の672.2万台、下半期は同38.7％減の588.7万台と大幅に減少している。
　流通ルート別では個人向けが前年度比12.1％減の522.1万台、法人向けが30.1％減の738.8万台で、特に法人における更新需要の反動が大きく反映された結果となったと分析されている。

　メーカー別のシェアをみてみると、NECレノボがシェアを拡大させて1位となった。2位富士通、3位東芝、4位デル、5位日本HP、6位アップルと上位6メーカーの順位は昨年度から変動はなかった。ただしソニーはパソコン事業を分社化した影響で出荷台数を減少させており、その分ASUSが1つ順位を上げて7位となっている。

　2015年度はXP特需の反動が継続するため減少が見込まれるため上半期は前年度比18.1％減の550.6万台と予想。ただしWindows 10のリリースにより需要の回復が見込まれるため下半期は8.1％増の636.2万台となり、通期では5.9％減の1,186.8万台になると見通している。

　MM総研はパソコン市場は2016年度、2017年度は再びゆるやかに成長していくと見込んでおり、スマートデバイスとパソコンの最適な使い分けが市場に定着しつつあることや、Windows10投入に合わせてモバイル、デスクトップ、また2in1利用に最適化されたパソコンが増加することをその要因として挙げられている。

　5月19日、IDC Japanは2015年第1四半期 国内クライアントPC市場実績値を発表した。

　同発表によると2015年第1四半期（1月～3月）における国内クライアントPC出荷台数は前年同期比41.5％減となる320万台であり、この下げ幅はIDCが国内で調査を行って以来、過去最大のものであるという。
　この内訳はビジネス市場が194万台で前年同期比45.6％減、家庭市場は126万台で同比33.8％減となっている。
　要因は2014年第1四半期に起こったWindows XPサポート終了に伴う駆け込み需要、消費増税前の駆け込み需要による特需の反動であり、前年同期比41.5％減という数字は、金融危機が起こった2009年第1四半期の8.6％減、東日本大震災があった2011年第1四半期の16.2％減と比較しても大きなマイナス値となっている。

　上位5社のベンダーシェアは2014年第4四半期（10月～12月）と比べて順位の変動は起こらなかったものの、各社大きく数字を落としている。そんな中、富士通は前年同期比49.3％減となったものの、ビジネス市場においてはNEC レノボ　グループを抜き1位になった他、東芝は同37.6％減と他ベンダーが軒並み4割以上マイナスとなっている中、健闘した数値を残している。

　IDC Japan PC，携帯端末＆クライアントソリューション リサーチマネジャーの片山雅弘氏は「反動が収まったとしても、以前の状態に戻れずに落ち込みが続く可能性がある。特に家庭市場は、スマートフォンやタブレットの影響を受け、第1四半期の出荷台数としては1999年以来の少ない台数になっている」と分析している。

　5月14日、MM総研は2014年度通期（2014年4月～2015年3月）の国内携帯電話端末の出荷台数調査結果を発表した。総出荷台数（フィーチャーフォンとスマートフォンの合計）は前年比3.9％減の3,788万台となり、3年連続で減少している。

　スマートフォンの出荷台数は前年度比7.2％減の2,748万台で、2012年度から2年連続での減少となった。総出荷台数に占めるスマートフォン出荷台数比率は前年度比2.6ポイント減の72.5％となっている。
　一方フィーチャーフォンの出荷台数は前年度比6.0％増の1,040万台、出荷台数比率は2.6ポイント増の27.5％で、フィーチャーフォン出荷台数が前年度を上回るのは2007年度以来の7年振りになるという。

　MM総研によるとフィーチャーフォンが増加した背景には、フィーチャーフォンと比べてスマートフォンの月額利用料金が高い点、同ユーザー層にとって必要な機能はフィーチャーフォンで揃っている点、スマートフォンに買い替えたユーザーが再びフィーチャーフォンを購入する比率が増加している点の、計3点を挙げている。
　スマートフォン減少については、フィーチャーフォンからスマホへの移行ベースの鈍化、高機能化による買い替えの必要性の低下の2点であると分析している。

　2015年度の総出荷台数は前年度比0.6％増の3,810万台と予測し、2016年度以降は3,970万台、3,800万台、3,760万台と推移していくとみている。またスマートフォンの出荷台数も2015年度2,860万台、2016年度3,080万台、2017年度3,000万台、2018年度3,020万台と劇的な増加は起こらないとしつつ、総出荷台数に占める割合は2015年度75.1％、2016年度77.6％、2017年度78.9％、2018年度80.3％と徐々に増加していくと予想している。

　メーカー別出荷台数シェアをみてみると、総出荷台数における1位は3年連続Appleでシェア40.7％を獲得している。2014年度は1年間を通して大手3キャリアが同端末を販売した初めての年度となったため、順当な結果であるとMM総研では分析している。2位はシャープ、3位はソニーモバイルコミュニケーションズ、4位は京セラ、5位は富士通の順となっている。

　スマートフォン出荷台数シェアにおいてはやはりAppleがシェア56.1％を獲得して1位に。2位は前年度同様のソニーモバイル、3位も前年度同様のシャープとなった。4位は京セラ、5位はSamsungの順となっている。